増加する小児近視:疫学と環境関連因子TheIncreaseofMyopiainChildren:EpidemiologyandEnvironmentalRiskFactors四倉絵里沙*I児童・生徒近視の疫学1.世界の疫学近視人口は世界的に増加しており,小児期から近視を予防することは,将来の強度近視や近視に関連する眼疾患予防の観点でも非常に意義が大きい.近年の世界における近視有病率を包括的に定量化したのが,Liangら1)による小児・若年期(5~19歳)を対象としたメタ解析である.50カ国から得られた276の研究,約541万人のデータを統合した結果,1990~2023年にかけて近視有病率が段階的に上昇したことが示された.具体的には,近視有病率は1990年の24.3%から2023年には35.8%へ上昇し,さらに2050年には39.8%まで上昇すると予測しており,とくに東アジア,都市部などで高くなることが示唆されている.Grzybowskiら2)の総説では,調節麻痺下での等価球面度数(spheri-calequivalent:SE)を用いた研究群では,小児の近視有病率がアジアで約60%,欧州で約40%とされる一方,非調節麻痺下で測定した研究では,近視有病率の過大評価があることを前提として,東アジアで約73%,北米で約42%であることを報告している.このように,世界中でもとくにわが国を含む東アジアで小児の近視有病率が高いことがわかっている.2.わが国の疫学a.小中学生を対象とした大規模疫学調査わが国においては令和3~5年度にかけて,文部科学省が全国の小・中学生を対象に「児童生徒の近視実態調査」を実施し,学校健診の裸眼視力のみでは判別しにくい視力低下の内訳を,SEや眼軸長(axiallength:AL)の計測により明らかとした.本調査は,参加を希望した全国29校の小中学生を対象とし,不同意者を除いた約9,000名を調査対象とした.令和4年度の報告書3)では,調節麻痺下検査を行わずに近視を推定する方法として,ALと角膜曲率半径(cornealradius:CR)の比率(AL/CR比)と非調節麻痺下SEを組み合わせた定義が提示され,定義1(AL/CR比.2.95かつSE..0.5D)では,近視有病率が小学生で34.3%,中学生で60.4%と算出された.学年別には小学1年生17.3%,小学6年生52.8%,中学3年生62.6%と学齢上昇に伴う増加が明瞭であり(図1),定義2(SE..0.75D)でも小学生30.3%,中学生54.1%と推定値が提示された.以上より,前述の世界の疫学で示された東アジアにおける高い近視有病率が,わが国の最新の疫学データから再確認された.また,令和5年度の報告書4)では,学齢ごと男女別のALもまとめられており,小学1年では男子23.01mm,女子22.30mm,小学6年では男子24.21mm,女子23.70mm,中学3年では男子24.66mm,女子24.17mmと,学齢とともに眼軸長は伸長し,いずれの学年でも男*ErisaYotsukura:慶應義塾大学医学部眼科学教室〔別刷請求先〕四倉絵里沙:〒160-8582東京都新宿区信濃町35慶應義塾大学医学部眼科学教室(1)(5)4770910-1810/26/\100/頁/JCOPY(%)表1わが国の小児における学年別・男女別の眼軸長706050403020100*近視の定義:眼軸長/平均角膜曲率半径(AL/CR)比2.95以上かつ非調節麻痺下他覚屈折値-0.5D以下男子平均±標準偏差女子平均±標準偏差小学1年生23.01±0.72mm22.30±0.63mm小学2年生23.24±0.76mm22.72±0.75mm小学3年生23.61±0.89mm22.99±0.85mm小学4年生23.72±0.88mm23.22±0.85mm小学5年生23.98±1.01mm23.49±0.99mm小学6年生24.21±1.09mm23.70±1.00mm中学1年生24.30±1.14mm23.86±1.07mm中学2年生24.57±1.13mm24.11±1.18mm中学3年生24.66±1.20mm24.17±1.21mm(文献4を基に作成)図1わが国の小中学生の近視有病率学年別の近視有病率は,小学1年生17.3%,小学6年生52.8%,中学3年生62.6%と学齢上昇に伴う増加が明瞭であった.(文献3を基に作成)近視有病率*小1小2小3小4小5小6中1中2中3視の高リスク生活習慣の組み合わせで,子どもの近視リスクがもっとも高かった(オッズ比C2.98)ことが報告されている.先述したわが国の児童・生徒を対象とした大規模疫学調査でも,両親の近視と子どもの裸眼視力低下との関連性が報告されている.令和C5年度の報告書4)では,裸眼視力が良好な「A判定」から,より低い判定へ移行するリスクは,両親の近視がない場合に比べて両親とも近視の場合に有意に高く,A判定からCC判定へ低下するリスクは約C2.0倍,A判定からCA判定以外へ低下するリスクも約C2.2倍と報告されている.さらに,A判定からCA判定以外への低下については,父親のみ近視(オッズ比C1.56),母親のみ近視(オッズ比C1.44)でも上昇が示され,親の近視の有無が児童生徒の視力低下(近視化の指標)に関連することが示唆される.C2.屋外活動a.介入研究小児の近視に関連する環境因子のうち,屋外活動は薬物治療や光学的治療に比べて安全性が高く,学校や家庭で比較的実装しやすい介入として位置づけられる.観察研究で屋外活動時間と近視の関連性が示されてきたことを背景に,近年は学校単位で屋外活動時間を増やす介入試験が蓄積しつつある.介入試験を対象とした総説9)では,屋外活動時間を増やす介入を行った五つの研究,おもに小学校低学年(6~9歳)計C10,733人を対象としている.介入内容は,①授業の一部を屋外で行う,②休み時間に屋外へ出ることを義務づける,③動機づけツールや情報提供(デジタルデバイスへのメッセージなど)により屋外活動を促す,といった学校ベースの介入が中心であった.SE変化量については,介入群で近視方向への変化が小さい傾向があり,介入開始後C1年時点の平均差はC0.08Dであったが,2年時点ではC0.13Dだった.また,近視の新規発症率については,1年時点で介入群C7.1%Cvs対照群C9.5%(リスク比C0.82)だったが,2年時点では介入群C22.5%vs対照群C26.7%(リスク比C0.84)と,介入群で有意な低下が示された.ランダム化比較試験(randomizedCcontrolledtrial:RCT)のメタ解析10)(七つの研究,平均年齢C6.6~10.1歳,計C9,437人)でも,1回あたりC40~60分の屋外活動を週C5~7回,1~3年継続することにより,SEでC0.19D,ALでC.0.09Cmm近視進行を抑制でき,近視発症でもリスク比C0.84といずれも有意な改善が報告されている.Cb.屋外活動に関連する照度屋外活動が近視を抑制する背景要因として,屋外環境に特有の「照度」が注目されている.屋外光は屋内照明よりも桁違いに明るく,照度(lux)や累積の光曝露量としての定量化が可能である.①介入研究上海のC6~9歳の児童C6,295人(24校)を対象にしたクラスターCRCTでは,通常の生活(対照群)に加えて,屋外時間を追加(+40分/日,+80分/日)する介入をC2年間実施し,近視発症率,SE変化量,AL変化量を評価した11).2年間の累積近視発症率は,対照群のC24.9%に対し,介入群では+40分群でC16%,+80分群でC11%それぞれ近視発症のリスクを低下させた.AL変化量は対照群で+0.65mmなのに対し,介入群で+0.55~0.57Cmmと有意に(p=0.044)小さかった.この研究の特徴は,2年目に手首装着型のウェアラブルセンサーで屋外/屋内活動時間と照度(lux)を客観的に取得し,屋外光の曝露を定量化した点にある.この測定における平均屋外活動時間は,対照群C106C±27分/日,介入群C127C±26~30分/日で,1日あたりの累積屋外光曝露量は,対照群C375,000C±150,000Clux/日,介入群+40分でC536,000C±228,000Clux/日,+80分でC539,000C±167,000lux/日であった.この結果から,屋外活動時間・屋外照度・累積屋外光曝露量が増えるほど近視発症リスクが低い傾向が示された.とくに,屋外光の累積曝露量が「10,000Clux/日増えるごと」に近視発症リスクが低下する推定が示された(リスク比C0.993).さらにシミュレーションでは,15~24%のリスク低下を得るには,屋外活動中の平均照度C5,000Clux程度の環境(曇天や,晴天時の木陰など)でC120~150分/日過ごすことが目安として提示されている.②モデル動物を対象とした研究レンズ誘導近視(lens-inducedmyopia:LIM)モデルや,形態遮断近視(formdeprivationCmyopia:FDM)(7)あたらしい眼科Vol.43,No.5,2026C479モデル動物に対する高照度曝露の眼軸長伸長抑制効果も報告されている.ニワトリを用いたCLIM実験では,C.10CDレンズ装用下でC500,20,000,40,000Cluxと照度を変更し,SEとCAL,さらにドパミン関連指標を評価した12).その結果,高照度の環境はCLIMの近視化や,AL伸長を照度依存的に抑制したことが示された.また,光曝露30分後のドパミン関連指標が照度依存的に上昇することが示され,さらにC40,000Clux条件下でCD2様受容体拮抗薬を投与することでこの抑制効果が減弱した一方,D1様拮抗薬では有意な減弱を認めなかった.これらの結果から,ドパミン作動性機序(とくにCD2様経路)に依存してCAL伸長を抑制する可能性が示唆された.Cc.屋外活動に関連する波長屋外活動の近視抑制効果は照度に加えて,屋外光に含まれる「波長」成分の寄与も想定されている.近年,可視光のなかでもC360~400Cnmと短波長に位置するバイオレット光(violetlight:VL)が,眼軸の伸長や,近視の進行抑制に関与する可能性が,ヒトへの介入研究・モデル動物研究から報告されている.①介入研究VLは室内環境光ではほとんど含まれないこと,また通常の眼鏡では紫外線とともに遮断されてしまうことがわかっている13).そこでヒトを対象とした介入として,VL透過眼鏡を用いた二重盲検CRCTが報告14)されている.6~12歳の小児C113人を,プラセボ群(通常の眼鏡)57人,VL透過眼鏡群C56人に無作為に割り付け,プロトコール逸脱などを除外したプラセボ群C46人,VL透過眼鏡群C45人で,研究開始からC24カ月後のCAL・SE変化量を群間で比較した.AL変化量は,プラセボ群0.758mmに対しCVL透過眼鏡群C0.728mmで差はC.0.030Cmm(p=0.381)と有意差を認めなかったものの,近業時間が短い(<180分/日)かつ試験前に眼鏡使用歴がない集団に限定したサブグループ解析では,24カ月のCAL変化量がプラセボ群C0.96Cmmに対しCVL透過眼鏡群C0.75Cmmで,C.0.21Cmm(p=0.006)と有意に抑制され,2年間のCAL伸長抑制率は約C21%と報告されている.すなわち,VL透過眼鏡の効果は一様ではなく,生活環境(屋外活動時間・近業時間)や,介入遵守度の影響を受ける可能性が示唆される.つぎに,屋外活動に依存せず「VLを人工的に付加する」アプローチとして,フレームからCVLを照射する眼鏡を用いた二重盲検ランダム化パイロット試験が報告15)されている.近視小児C43人が,VL照射眼鏡群(約C310CμW/cm2,1日C3時間)22人と,擬似プラセボ群(<C10CμW/cm2)21人に割り付けられ,安全性(視力,角膜内皮細胞密度,涙液層破壊時間,細隙灯顕微鏡・眼底所見など)と,副次評価項目としてC24週のCAL・SE変化量が評価された.安全性に関して群間差は認めず,全体解析ではC24週のCAL・SE変化に有意差を認めなかったが,8~10歳のサブグループ解析において,24週時点でのCAL変化量が対照群C0.23Cmmに対しCVL照射眼鏡0.14Cmm(p=0.016)で,SE変化量が対照群C.0.60D,VL照射眼鏡群C.0.12D(p=0.008)と有意に近視進行が抑制された.②モデル動物を対象とした研究VLの近視抑制効果の裏づけとして,モデル動物ではVL感受性の非視覚オプシンであるCneuropsin(OPN5)を介した機序が提案されている.LIMのモデルマウス(夜行性)において,白色光背景にCVLを付加すると,付加する時間帯により効果が異なり,夕方あるいは夜間にC3時間付加した条件で近視進行が抑制された16).また,同一照度条件で赤(610~650Cnm),緑(500~540Cnm),青(440~480Cnm)色の光をそれぞれ付加した場合と比較すると,VLがもっとも強い近視抑制効果を示し,夕方にCVLを付加することで,LIMで観察された脈絡膜菲薄化も抑制された.さらに,網膜特異的にOPN5を欠損させた条件でCVLによる脈絡膜菲薄化の抑制効果が消失したことから,VL-OPN5-概日リズムを介して,眼軸長伸長を制御している可能性が仮説として考えられている.C3.デジタルスクリーンを含む近業近業とは,読書,書字,学習,スマートフォンやタブレット端末などのデジタルデバイスの視聴を含めた近距離を注視する活動の総称である.近業は,小児近視の代表的な環境因子として繰り返し検討されてきたが,研究間で結論が一貫しないことが課題であった.疫学分野では,横断研究で近業と近視有病率の関連が示される報告480あたらしい眼科Vol.43,No.5,2026(8)が多い一方で,縦断研究では近業と近視進行・発症率について結論が一貫していないが,近業の評価方法がこの原因の一つとなっている.Gajjar&Ostrinの総説17)では,質問紙や日誌による主観評価はリコールバイアスや,定義のばらつきが大きく,成績や読書冊数,職種などの近業の代替指標は必ずしも実測を反映しない点について言及されている.そこで,近年は,眼鏡装着型のセンサーなどを用いて近業距離や,近業時間を連続的・客観的に記録するウェアラブルデバイスが導入され,近業の定量精度の改善が進んでいる.また,最近は総近業時間よりも,短い近業距離(例:<30cm)や長い連続近業(例:>30分)が,近視の発症や進行に関連しやすい指標として述べられており,近年は「総近業時間」だけでなく,近業距離(視距離),連続近業時間,姿勢,作業時の照明など,近業の質を含めて評価すべきとの議論が強まっている.Ca.デジタルスクリーンタイムと近視デジタルデバイスが身近なツールとなった昨今,デジタルスクリーンタイム(スマートフォン・タブレット端末・携帯型ゲーム機・パソコン・TVなど)は,近業の一形態として近視との関連が検討されている.Fore-manらのメタ解析18)では,スマートフォンやタブレット端末などのスクリーンタイムは近視有病率と有意に関連し(オッズ比C1.26),スマートデバイス+パソコンでは関連がさらに強い(オッズ比C1.77)と報告している.2025年には,デジタルスクリーンタイムが「1時間/日未満」であれば,相対的に近視リスクの上昇が小さい可能性を提示したメタ解析が報告19)された.45個の研究(計C335,524人,平均年齢C9.3歳)を統合し,スクリーンタイムがC1時間/日増えるごとに近視のオッズがC21%増加(オッズ比1.21)すると推定した.さらに用量反応解析では,スクリーンタイムがC1時間/日ではオッズ比C1.05と小さいが,1~4時間/日の範囲でリスクが急峻に増加し,4時間/日でオッズ比C1.97に達した後は上昇が緩やかになるCS字カーブの曲線が示された.Cb.介入研究近業関連因子に対して介入的にアプローチした研究として,Huら20)のCRCTが注目される.本試験は,中国の小学C2~4年生C413人に,Eye-UseMonitor(近業時間,近業距離,頭位と傾き,照明などを測定・記録できるデバイス)を特定の期間装着させている.クラス単位でC3群,①振動リマインダー(近業が連続C20分以上,作業距離がC33Ccm未満の状態がC15秒以上,頭部傾斜がC10°以上,照度がC300Clux未満といった条件を検知したときに震える)+行動フィードバック,②振動リマインダーのみ,③対照に割り付け,介入期間はC49週,その後C49週は介入を中止して追跡した.主要評価項目は,49週時点の調節麻痺下CSE変化量で,①C.0.52±0.35D,C②.0.59±0.43D,③C.0.73±0.48Dで介入群が小さく,眼軸長変化も①C0.30C±0.14Cmm,②C0.33C±0.16Cmm,③C0.40±0.20mmと抑制された(いずれもCp<0.001)(図2).新規近視発症率も①C13.3%,②C21.6%,③C27.8%と介入の強度に応じた差が示されたが,98週では群間差が縮小した.行動指標としては,連続近業時間の短縮,近業距離,照度,頭位の改善が示され,モニタリング+フィードバックを組み込んだ介入が短期的に近視の発症・進行を抑えうること,ただし効果維持には介入継続が必要であることが示唆された.以上より,近業と近視の関係は,①総近業時間,②近業距離,③連続近業時間と休憩,④照明・姿勢を含む複合曝露として捉える必要がある.現時点のもっとも実装可能なメッセージとしては,スクリーンタイムの過度な増加を避け(とくにC1~4時間/日にリスクが上がりやすい可能性),近距離での連続作業を避けて定期的に休憩を取り入れ,近業距離と十分な照明を確保するよう努める,といった行動目標が妥当と考えられる.C4.介入のタイミング生活習慣への介入としての屋外活動の推奨と近業環境の管理は,眼軸が著しく伸長する未就学児~小学校中学年の時期に実施することがもっとも有効である.低年齢において,屋外活動時間や近業時間の近視に与える影響がより大きいことが示された研究21)がある.オーストラリアのC6歳,12歳の計C2,103人を対象に,調節麻痺下CSEを測定し,近業や屋外活動などの生活習慣に関連する項目を質問票から調査した.その結果,若い年齢層(ベースライン時にC6歳)では,近視発症者は非近視者と比較し,1週間あたりの屋外活動時間が有意(9)あたらしい眼科Vol.43,No.5,2026C481介入期間介入期間対照群(D)(mm)振動リマインダー群0.7振動リマインダー+フィードバック群屈折値変化量0.50.30.50.20.1図2近業に関する介入試験結果対照群,振動リマインダー群,振動リマインダー+フィードバック群のC3群について,ベースラインからC25週,49週(介入終了時),98週(介入中止後追跡)までの屈折値(SE)・眼軸長(AL)変化量を示す.SEはベースラインからの変化量(絶対値)として示され,値が大きいほど近視化が大きい.SE変化量およびCAL変化量は介入群で小さく,とくに振動リマインダー+フィードバック群で最も小さかったC.(文献C20より引用)25週49週98週25週49週98週b16161414a近視発症リスク近視発症リスク121210108866442200ModerateLowHighModerateLow近業時間近業時間図3年齢別の近視発症リスクと屋外活動時間・近業時間の関連性6歳,12歳における近視発症のリスクと屋外活動時間,近業時間の関連性を示している.Ca:6歳時に屋外活動時間が短く近業を多く行っていた子どもは,屋外活動時間が長く近業が短かった子どもと比較し,12歳までに近視になる確率がC15.9倍と有意に高かった.b:12歳時に同様のライフスタイルで比較すると,17歳までに近視になる確率はC5.1倍であった.(文献C21から引用)===近視のリスク=3.503.002.502.001.501.000.500.00週7回以上,週7回以上,週7回未満,週7回未満,ルデバ60分以上60分未満60分以上60分未満屋外活動時間(頻度と1回あたりの時間)図4未就学児におけるデジタルデバイスの使用時間と近視の関連性未就学児において,屋外活動が少なく(週C7回未満かつC1回あたりC60分未満),デジタルデバイスを頻繁に使用した場合の近視リスクは,屋外活動時間が多くデジタルデバイスを使用していない場合と比較しC3.2倍に達する.(文献C23から引用)C—–