あたらしい眼科

EssilorStellestによる近視管理MyopiaManagementUsingEssilorStellestLenses松村沙衣子＊IStellestの原理近視は単なる屈折異常ではなく，眼軸長の過剰伸長により強度近視に進展すると近視性黄斑症，網膜.離，緑内障などの重篤な視機能障害リスクが増大する．現在は近視有病率の増加や近視発症の低年齢化から，世界中において小児期の近視進行抑制が医学的・社会的急務である．そのなかで，近視進行抑制治療として臨床的有用性が示された治療法の一つに，近視管理用眼鏡（多分割レンズ）が位置づけられている．Stellestは，近視進行抑制を目的に開発された近視管理用眼鏡レンズであり，highlyasphericallenslettarget（HALT）テクノロジーを採用している．ステレストは中央9mmに単焦点矯正ゾーンを有し，周辺部には11リングにわたり配置された多数の高度非球面レンズレットを組み込む構造で，レンズ全体として1,021個の高プラスレンズレットを配置している（図1）．眼鏡は，コンタクトレンズ（contactlens：CL）治療に比べ侵襲性が低く，装用ハードルが低い一方で，従来の単焦点眼鏡（single-visionlens：SVL）は中心視の矯正はできても，周辺網膜上での像位置（周辺デフォーカス）を十分に制御できず，眼軸伸長が生じるという限界があった．HALTテクノロジーの概念的特徴は，周辺網膜に近視性デフォーカスを付加するという設計であり，これにより，中心視の視力を保ちつつ，周辺網膜領域に対して眼軸伸長を抑制する視覚刺激を与えることで，近視進行抑制効果が得られると考えられている（図2）．近視性デフォーカスによる眼軸伸長抑制は，動物モデルや臨床研究により支持されてきた理論であり，網膜上に提示される焦点位置が眼球成長を制御する重要な因子であることが示されている．さらに，レンズレットの強さ（asphericity）が異なる設計（highlyasphericallens-lets：HAL，slightlyasphericallenslets：SAL）を比較することで，デフォーカス量の違いが治療効果の差につながるという用量反応（dose-response）が示されている．中国・温州で実施された二重盲検RCTにて，8～13歳の近視児にHAL，SAL，通常SVLを2年間装用させ比較した．その結果，HALとSALはいずれもSVLより近視進行（sphericalequivalentrefraction：SER）と眼軸長伸展を有意に抑制し，効果はHALでより大きかったことが報告されている1）．IIStellestの近視進行抑制効果1.StellestのRCTの有効性Stellestに関しては，複数のランダム化比較試験（ran-domizedcontrolledtrial：RCT）で有効性が示されている．もっとも重要なエビデンスは，中国・温州で実施された二重盲検3群RCT（2年）である．対象は.0.75Dから.4.75Dの近視をもつ8～13歳の小児であり，157名が完遂した1）．脱落はHAL3.6％，SAL5.4％，SVL7.3＊SaikoMatsumura：東邦大学医学部眼科学講座〔別刷請求先〕松村沙衣子：〒143-8540東京都大田区大森西6-11-1東邦大学医学部眼科学講座（1）（45）5170910-1810/26/\100/頁/JCOPY図1Highlyasphericallenslettarget（HALT）レンズ9.0mmの中心領域のクリアゾーンは遠方の屈折異常を矯正し，周辺には高次非球面微小レンズ1,021個を11リングに配置したデザインである．（画像提供：Essilor）図2HALTレンズの近視進行抑制HALTテクノロジーは，中心視の視力を保ちつつ，周辺網膜領域に対して眼軸伸長を抑制する近視性デフォーカスを付加するという設計である．（画像提供：Essilor）a（D）0b（mm）0.8等価球面度数変化量－0.40.6眼軸長変化量0.40.2－0.8－1.2－1.60061218（月）24061218（月）24時間時間図3HALTレンズの二重盲検3群RCT（2年）の結果a：2年間の近視進行はChighlyCasphericallenslets（HAL）C.0.66D，slightlyCasphericallenslets（SAL）C.1.04D，single-visionlens（SVL）C.1.46Dであり，HALはCSVLよりC0.80D，SALはC0.42D有意に抑制した．Cb：2年間の眼軸長伸長はCHAL0.34Cmm，SAL0.51mm，SVL0.69Cmmであり，HALはCSVLよりC0.35Cmm有意に抑制した．（文献C1より改変引用）処方可能であり，強度近視家族歴や本人・家族の希望が強い場合も適応となりうる．眼鏡の作製範囲は球面度数＋2.00D～.12D，円柱度数≦C.4Dである．C3.禁忌または慎重処方両眼視機能異常（斜視・弱視・眼振など），調節異常（偽近視含む），症候群や眼疾患に伴う近視，二次性近視，円錐角膜，先天白内障術後などは原則禁忌であり，不同視は慎重判断が必要とされる．C4.処方前検査（推奨される評価項目）・問診（既往歴，家族歴，近視発症年齢・進行速度，治療歴）・屈折検査（他覚・自覚）・視力検査（裸眼・矯正，近見も含む）・遮閉試験（遠方・近方）・調節麻痺下屈折検査・眼軸長測定（推奨）・両眼視機能評価（Bagolini線状レンズ，立体視など）・追加検査〔細隙灯顕微鏡，眼底検査，必要に応じ光干渉断層計（opticalCcoherencetomography：OCT）など〕調節麻痺はシクロペントラートC1％をC2回点眼後C45～60分を推奨している．これは，近視進行評価の精度確保のためきわめて重要であり，非調節麻痺下オートレフのみでは誤差が大きくなる可能性が示唆されている．BaoらによるC1年報告では，HAL，SALとCSVLのC3群間で近見視力や斜位，調節ラグに差がなかったことが示されているが，とくに近見時の両眼視異常（輻湊不全，外斜位優位）や調節ラグが強い場合は，近業時の症状や装用継続性に影響しうる可能性があるため，初回に眼位評価や両眼視機能を評価することは重要である．C5.Stellestの推奨眼鏡フレーム推奨される眼鏡フレームは，頻繁な調整にも耐えられる金属製またはプラスチック製のフルリムフレームが望ましい．サイズは瞳孔中心がフレーム開口部の中央付近に位置するものが適しており，レンズ全体が枠内に収まる必要はないが，上眼瞼を十分に覆える高さを確保したフレーム（垂直幅C30～38Cmm程度）が推奨される．CIVStellestの定期検査のチェックポイント装用開始後の経過観察をC2週間後，その後はC6カ月ごとに行うことを基本としている．C1.装用開始2週間後この時点では適応評価が重要であり，視力低下・眼精疲労・頭痛などの有無，装用時間（1日C12時間以上，毎日），レンズ度数の適切性，センタリングを確認する．過矯正の除外をするために，単なるレンズ度数測定ではなく，装用下で自覚的屈折やオーバーレフを推奨される．とくに重要なのは，フィッティング確認であり，Stellestはレンズレット構造を用いるため，視線が中心ゾーンからはずれた状態が続くと，コントラストの低下より装用離脱にもつながる．フレームのフィッティングとレンズ中心（瞳孔中心）合わせを丁寧に行い，装用時の違和感・視覚症状（ぼやけ，ピント調整困難，複視など）を拾い上げる．C2.6カ月ごとのフォローアップ6カ月ごとの定期検査では，2週間後と同様，症状確認に加え，調節麻痺下屈折値や眼軸長測定による治療評価が推奨される．8歳未満や進行が速い場合には，受診ごとに視機能評価を行うことが望ましいとされる．C3.レンズ交換の基準片眼または両眼で等価球面度数が.0.50Dを超えて進行した場合は，レンズ交換を検討する．経済的負担も考慮し，購入日からC6カ月以内であればC1回の保証交換制度を活用することが望ましい．さらに，Stellestの効果を最大化するにはクリアゾーン中心が瞳孔中心に一致することが重要であり，センタリング許容範囲は水平・垂直ともにC1Cmm以下とされる．この条件を満たさない場合は，再加工やフレーム調整を行う．C4.治療抵抗性の確認一定期間経過しても近視進行が十分に抑制されない場合は，装用時間不足，フィッティング不良や中心ズレ，520あたらしい眼科Vol.43，No.5，2026（48）近業過多・屋外活動不足などの環境因子を順に確認する．これらを改善しても効果が不十分な場合には，低濃度アトロピン点眼との併用療法も検討する．C5.治療終了の考え方近視管理用眼鏡は現時点のエビデンスでは中止後のリバウンドは生じにくく，理由を問わず中止可能とされている．一方で，近視進行が停止するまで継続することが望ましく，一般に進行停止の目安はC18歳C±2歳とされる．6カ月ごとのフォローアップで屈折度数や眼軸長に変化がC2回連続して認められない場合は装用終了を検討し，代替となる屈折矯正法（SVL，累進屈折力眼鏡，CLなど）を提示する．終了後も可能であればC6カ月ごとに屈折度数と眼軸長を追跡し，再進行がみられた場合は装用再開を考慮する．CVStellestによるPremyopia（前近視）への介入エビデンス近視発症年齢の低年齢化が進むなか，近視発症前段階であるCPremyopia（前近視）において眼軸伸長を抑制し，近視発症を遅らせる戦略が報告されている．前近視は，調節麻痺下屈折値が＞.0.50Dかつ≦＋0.75Dであることに加え，両親の近視，屋外活動不足，過度な近業などの近視進行リスク因子を有する状態と定義される．屈折は近視域に至らないものの遠視リザーブ（hyperopicreserve）が乏しく，眼軸伸長が加速している集団であり，近視へ移行するリスクが高い．Stellestは，度なし（plano）設計を含めたCHAL技術を応用し，前近視段階から網膜に近視性デフォーカス刺激を与えることで眼軸伸長を抑制することを目的としている．Stellestの前近視に対する有効性については，RCTおよび実臨床データの双方から報告されている．Zhangらは，6.0～9.9歳の低遠視リザーブ小児（調節麻痺下屈折値C0.00～＋2.00D）108名を対象にCHAL群とSVL群をC12カ月間比較するCRCTを実施した．全体解析では屈折変化および眼軸伸長に有意差は認められなかったが，装用時間を考慮した解析では週C30時間以上装用した群でCHAL群の眼軸伸長がCSVL群より有意に小さく（0.11CmmCvs0.27Cmm），装用時間が長いほど効果が高いCdose-response関係が示された6）．さらにCWangらは，4～9歳の非近視児（調節麻痺下屈折値＞.0.50Dかつ≦＋0.75D）に対するCplanoHALの装用効果を後ろ向きに解析し，105名を対象に介入前後の眼軸伸長速度を比較した7）．その結果，眼軸伸長速度は介入前の＋0.44Cmm/年から介入後の＋0.13Cmm/年へ低下し，年間差C.0.31Cmm/年と有意な抑制効果が示された．また装用時間が長いほど抑制効果が大きく，1日C6時間以上装用した群で眼軸伸長抑制がより顕著であった．以上より，Stellestは前近視小児においても，十分な装用時間が確保されれば眼軸伸長を抑制し，近視発症を遅らせる可能性が示唆される．CVI低濃度アトロピンとの併用療法近視進行抑制治療は単独療法では十分な抑制が得られない症例も存在し，近年は併用療法の有用性が報告されている．Simらの前向きコホート研究では，低濃度アトロピン（0.01％またはC0.025％）でC6カ月間にC0.5D以上進行したC6～11歳小児C50例に対し，ステレストを追加し経過を観察した8）．その結果，併用開始前の進行は0.60D/0.24mm（6カ月）であったのに対し，併用後はC6カ月で.0.06D/0.06mm，12カ月でC.0.15D/0.14Cmmへと著明に抑制された．CVIIHALTの応用性HALTテクノロジーは，児童・生徒期近視の進行抑制に対して確立したエビデンスが蓄積されつつあるが，近年では「高リスク近視」や「特殊な病態に伴う近視」に対しても応用可能であることが示唆されている．C1.未熟児網膜症関連近視に対するHALTの有効性未熟児網膜症（retinopathyCofpremature：ROP）既往児に生じる近視は，一般的な児童・生徒期近視とは異なる特徴を持ち，強度近視へのリスクが高い9）．前眼部の発育異常（角膜曲率の増加，前房の浅さ，水晶体厚増大，短眼軸長など）から起こる屈折性近視であり，児童・生徒期以降は眼軸伸長を伴う進行性近視として経過する症例も認められる．Parrozzaniらは，ROP既往を有する早産児における近視（myopiaCofprematurity：（49）あたらしい眼科Vol.43，No.5，2026C521等価球面度数変化量a0.300.23－0.50.20－10.0006（月）12612時間StandardlensesHALTlenses図4HALTレンズの未熟児網膜症既往の近視小児への有効性a：12カ月後の近視進行は単焦点群C.0.93±0.34Dに対し，HALT群C.0.32±0.20Dと有意に抑制された．Cb：眼軸長伸長は単焦点群C0.46C±0.09Cmmに対し，HALT群C0.12C±0.05Cmmと大幅に抑制された．（文献C10より改変引用）–

MiYOSMART（DIMS）による近視抑制MyopiaManagementUsingMiYOSMARTDefocusIncorporatedMultipleSegments（DIMS）Lenses平岡孝浩＊IDIMSレンズの原理Defocusincorporatedmultiplesegments（DIMS）レンズ（MiYOSMART，HOYA）は，小児近視進行抑制を目的として開発された特殊眼鏡であり，中心視の明瞭な矯正と周辺網膜への近視性デフォーカス付与を同時に実現する光学設計を特徴とする．従来の単焦点眼鏡では，中心窩に焦点があう一方で，周辺網膜では相対的に遠視性デフォーカスが生じる可能性があり，この周辺部遠視性デフォーカスが眼軸長伸長を促進するシグナルとして作用するという仮説が提唱されている．この概念は動物実験およびヒト研究により支持されており，近視進行抑制戦略の理論的基盤となっている1,2）．DIMSレンズはこの理論に基づき，中央に単焦点矯正領域を配置し，その周囲に多数の小型セグメントを配置した二重構造をもつ．中央領域は通常の眼鏡と同様に遠用視力を確保するための単焦点矯正を行い，周辺部では+3.5Dの加入度数をもつ微小セグメントを介した光が同時に網膜へ投影される．この設計により，装用者は常に明瞭な中心視を保ちながら，周辺部網膜には近視性デフォーカス刺激が付与される．微小セグメントは直径約1mm程度の小さな領域として多数（約400個）配置され，視線移動に依存せず持続的な光学刺激が維持される点が特徴である（図1）3）.この「同時視型デフォーカス」は多焦点コンタクトレンズ（contactlens：CL）の光学設計と類似するが，眼鏡であるため角膜へ影響を及ぼすことはなく，装用開始・中止が容易で安全性が高いという利点を有する．また，視線方向に依存しないため，日常生活での自然な視行動下でも周辺部近視性デフォーカスが維持される可能性がある．DIMSレンズは香港理工大学（TheHongKongPoly-technicUniversity：HKPU）とHOYAにより共同開発されたが，HKPUは一連の臨床研究を実施し，その有用性を実証している．つぎにその要点を解説する．IIHKPUによる一連の研究成果HKPUで施行されたDIMS研究の比較を表1に示す．1．ランダム化比較試験（2年間）DIMSレンズの有効性を最初に示したのは，香港で実施された二重盲検ランダム化比較試験（randomizedcontrolledtrial：RCT）である．8～13歳の近視児童をDIMS群と単焦点眼鏡群に割り付け，2年間追跡した結果，DIMS群では屈折進行および眼軸長伸長のいずれもが有意に抑制された4）．具体的には，2年間の平均屈折進行量はDIMS群で約.0.4D，単焦点群で約.0.9Dであり，進行抑制率は52％と報告された．また，眼軸長変化においてもDIMS群約0.21mm，単焦点群約0.53mmであり，62％の抑制効果が認められた4）．さらに，DIMS群では2年間でほぼ進行がみられなか＊TakahiroHiraoka：筑波大学医学医療系眼科〔別刷請求先〕平岡孝浩：〒305-8575つくば市天王台1-1-1筑波大学医学医療系眼科（1）（37）5090910-1810/26/\100/頁/JCOPY図1Defocusincorporatedmultiplesegments（DIMS）デザインと光学特性中央に単焦点矯正領域，周囲に多数の微小セグメントを配置した二重構造をもつ．中央部は通常の眼鏡と同様に遠用視力を確保し，周辺部では＋3.5Dの加入をもつ微小レンズにより近視性デフォーカスが網膜へ同時に投影される．周辺部では単焦点像と微小レンズ像が重なって網膜に投影されるが，各微小レンズは網膜前方に結像するため複像は生じない．（文献C3より改変引用）表1香港理工大学（HKPU）で施行されたDIMS研究の比較表研究研究目的デザイン・対象追跡期間おもな評価項目おもな結果臨床的意義DIMS2年間CRCT4）DIMSの近視抑制効果検証二重盲検CRCT8～1C3歳中国人小児C160例2年SER・眼軸長近視進行C52%抑制眼軸長伸長C62%抑制DIMSの有効性を初めてCRCTで証明視機能研究3）DIMS装用が視機能へ与える影響上記CRCT参加児2年視力・両眼視・調節機能DIMSとCSVで視機能差なし長期装用でも視機能に悪影響なし周辺屈折解析5）周辺屈折と近視進行の関連上記CRCTサブ解析2年相対的周辺部屈折DIMS群は周辺部の遠視性デフォーカス増加を抑制DIMSは周辺屈折分布を修飾することにより近視進行抑制に寄与3年追跡研究7）抑制効果の持続性検証上記CRCT完了児C128例の追跡調査3年SER・眼軸長DIMS継続群で効果持続SVC→CDIMS群でも抑制開始効果は継続・新規導入後も有効周辺屈折変化研究8）CSVC→CDIMS変更時の周辺屈折変化3年追跡調査のサブ解析3年周辺屈折・眼軸長SV群は遠視性デフォーカス増加DIMS装用後は対称性の屈折分布DIMSは眼球周辺部の屈折異常を修正することにより眼球成長パターンを修飾6年長期研究9）長期有効性と安全性RCT後のコホート追跡6年SER・眼軸長・安全性長期でも抑制効果維持中止後リバウンドなし長期使用の安全性・持続性確認DIMS：defocusincorporatedmultiplesegments，RCT：randomizedcontrolledtrial，SER：sphericalequivalentrefraction，SV：singlevisionspectacles.った児童が約C20％存在し，近視進行抑制効果には個人差があるものの，高い反応性を示す症例が存在することも示された4）．C2．周辺屈折解析による機序的裏づけ上記のCRCT対象者において，周辺屈折を詳細に解析したところ，単焦点眼鏡群では鼻側周辺網膜において相対的遠視化が進行するのに対し，DIMS群ではこの変化が抑制されることが報告された5）．周辺部における遠視性デフォーカスは眼球伸長刺激として作用するため，この結果はCDIMSの作用機序を支持する5）．この遠視化は眼球が後方に向かって長軸方向へ伸長するプロレート形状変化を反映すると考えられ，DIMSレンズは周辺屈折分布を修飾することで眼球成長パターンに影響を与える可能性が示唆された．さらに追加研究では，ベースラインの周辺屈折特性と近視進行抑制効果との関連が検討され，周辺部の遠視性デフォーカスが強い児童ほどCDIMSによる抑制効果が大きい可能性が示された6）．これは，近視管理における個別化治療の必要性を示す重要な知見であるといえる．C3．視機能への影響同CRCTでは詳細な視機能評価も実施されており，長期装用による視力，両眼視機能，立体視，調節機能などの変化が検討された．その結果，2年間の装用後も主要な視機能に群間差は認められず，DIMSが視機能に悪影響を及ぼす証拠は示されなかった3）．この研究では測定を単焦点補正下で行うことで，DIMS特有の光学像質の直接影響を排除し，視覚機能そのものの変化を評価している．その結果，視機能の発達変化は年齢に伴う自然な変化の範囲内であり，安全性の観点からも臨床導入を支持する結果となった．C4．延長研究および切替研究（3年）2年CRCT終了後の延長研究においては，DIMS継続群と単焦点からCDIMSへ切り替えた群の評価が行われた．継続群ではC3年目も抑制効果が維持され，単焦点からCDIMSへ切り替えた群では切替後に近視進行速度の低下が確認された7）．また，切り替え後には鼻側遠視性デフォーカスが減少し，より（耳鼻側で）対称的な周辺屈折分布へ変化したことが報告されている8）．C5．長期追跡（6年間）長期追跡研究では，最大C6年間の装用効果が評価された9）．DIMSを継続装用した群では，6年間の累積眼軸伸長は約C0.60Cmmと比較的低く，年間進行率は安定して低い水準に保たれていた．また，最初のC3年間と後半3年間で進行速度に有意差はなく，効果が早期のみでなく持続する可能性が示された．さらに，装用を中止した群においても急激な進行増加は認められず，いわゆるリバウンド現象の明確な証拠は示されなかった9）．視機能についてもC6年時点で正常範囲が維持されており，長期安全性が支持された．まとめると，HKPUによる一連の研究により，DIMSレンズの臨床的有用性が多角的に示された．CIII思春期近視患者における有効性上述のCHKPUによる研究は，8～13歳のおもに小学生を対象として行われたが，12～18歳の中高生を対象とした研究結果が近年中国から報告された10）．近視患者120名をCDIMS眼鏡群と単焦点眼鏡群に無作為に割り付け，2年間追跡した前向きCRCTであり，DIMSの屈折進行抑制効果と両眼視機能への影響を検討している．その結果，2年間の近視進行量はCDIMS群C.0.72±0.32D，単焦点群.1.25±0.45Dであり，DIMSは約C42％の進行抑制効果を示した．また眼軸伸長もCDIMS群C0.41C±0.18mm，単焦点群C0.65C±0.25Cmmと有意に少なかった．臨床的に有意な外斜位増大，立体視低下，輻湊不全の発生率もCDIMS群で低かった．副作用は軽微で，短期間のゴースト像以外に重大な有害事象は認められなかった．以上より，DIMS眼鏡は思春期の近視患者においても近視進行および眼軸伸長を抑制するとともに，両眼視機能の変化をより良好に維持する可能性が示唆された10）．CIVDIMSとアトロピン点眼併用療法による近視進行抑制DIMSはその特徴的な光学設計により眼軸長伸長を抑（39）あたらしい眼科Vol.43，No.5，2026C511表2DIMS眼鏡とアトロピン点眼の併用療法の比較表研究（地域・デザイン）介入（比較）対象期間主要結果（AL）主要結果（SER）重要ポイント中国・後ろ向き観察11）CDIMS＋0.01%ATP併用CvsDIMS単独CvsSV単独7～1C2歳，Cn=10712カ月C0.28vs0.41vs0.52Cmm0.49CvsC0.79CvsC1.07DCDIMS＋0.01%ATP併用はDIMS単独よりCAL進行を抑制（上乗せ効果を確認）DIMS＋0.025%DIMS＋0.025%ATP併用スペイン・RCT12）CATP併用CvsCSV＋0.025%4～1C6歳，2群比較12カ月C0.07CvsC0.18Cmm（差C0.11mm）C.0.09vs.0.19D（差C0.10D）C群で有効性が高い（とくに眼軸長伸長抑制効果が有意ATP併用に大きい）イタリア・前向き観察13）0.01%ATP単独/DIMS単独/CDIMS＋0.01%ATP併用/SV単独6～1C8歳，Cn=14612カ月全治療群においてSV単独群よりAL進行が少ないDIMS＋0.01%ATP併用は各単独群よりCSER進行が少ない非ランダム化試験ではあるが多変量解析による補正後もCDIMS＋0.01%ATP併用群の有効性が確認DIMS：defocusincorporatedmultiplesegments，ATP：atropine，RCT：randomizedcontrolledtrial，AL：axiallength，SER：sphericalequivalentrefraction，SV：singlevisionspectacles.この差は短期的には小さくみえるが，小児期を通じて累積するとすれば相当量の相加効果となりうるため，さらに長期の研究結果が待たれる．CVDIMSと脈絡膜近年では，近視進行の制御において脈絡膜の役割が注目されている．近視性デフォーカス刺激は脈絡膜肥厚を誘導し，眼軸伸長を抑制する可能性が示されており，脈絡膜厚や血流は近視進行のバイオマーカーとして研究されている14）．中国で行われた前向き研究では，DIMS装用児において脈絡毛細血管板のC.owvoids（血流欠損領域）が大きいほど眼軸伸長が大きく，.owvoidsは独立した近視進行予測因子となることが示された15）．この結果は，脈絡膜循環状態がCDIMS治療の反応性に影響する可能性を示唆している．さらに，台湾の比較研究では，DIMS装用後に脈絡膜厚が増加し，その変化はオルソケラトロジーと同程度で，低濃度アトロピン単独より大きいことが報告された16）．これはCDIMSが光学的刺激を介して脈絡膜構造を変化させ得ることを示している．また，成人を対象とした短期研究では，DIMSを含むデフォーカスレンズ装用後に脈絡膜厚の変化が速やかに生じ，日内変動の影響を受けつつも単焦点レンズより脈絡膜菲薄化が抑制されることが示された17）．この所見は，DIMSによる近視抑制の初期反応として脈絡膜が重要な役割を担う可能性を支持する．以上より，DIMSの近視抑制効果は，周辺部近視性デフォーカス刺激により脈絡膜厚および血流が変化し，それが強膜リモデリングを介して眼軸長伸長を抑制する経路で発現している可能性が示唆される．脈絡膜パラメータは治療効果の予測およびモニタリングに有用となる可能性があり，今後の個別化近視管理における重要な評価項目と考えられる．CVI適応患者これまでの研究報告から，以下の条件を参考に適応を判断する．1．積極的に推奨する条件・学童期～思春期（6～18歳）・年間C0.5D以上の近視進行が確認されている・家族歴に強度近視がある・日中の眼鏡装用時間が可能・コンタクトレンズ装用が困難または希望しないとくに低年齢ほど近視進行速度が速いため，早期導入の意義が大きい．C2．慎重を要する条件・斜視や両眼視機能に異常があるもの・調節機能に著しい異常があるもの・視力矯正が安定しない屈折異常者・眼鏡装用時間が極端に短い症例DIMSは装用時間依存性があり，装用時間が短いと十分な効果が得られない．C3．禁忌弱視，角膜疾患，網膜疾患など器質的疾患を有するもの．CVII処方前の検査1．屈折検査調節麻痺下屈折測定は必須である．完全矯正値を正確に決定し，過矯正や低矯正を避ける必要がある．乱視度数・軸の安定性も確認する．C2．眼軸長測定極力実施する．眼軸長はもっとも信頼性の高い近視進行指標であり，治療効果判定にも不可欠である．C3．両眼視機能評価斜位，融像，立体視，調節力，調節ラグを評価する．多焦点光学設計に近いため，極端な両眼視異常がある場合は慎重に判断する．CVIII定期検査のチェックポイント1．フォロー間隔通常C6カ月ごとの評価が推奨される．進行が速い症例（41）あたらしい眼科Vol.43，No.5，2026C513では3～4カ月間隔も検討する．C2．屈折値・眼軸長眼軸伸長が年C0.2Cmm以上の場合は抑制不十分と判断し，装用状況確認や併用療法を検討する．C3．装用状況装用時間，学校生活での見え方，学習時の支障を確認する．装用時間不足が疑われる場合はまずコンプライアンス改善を優先する．C4．副作用・適応違和感，頭痛，視覚疲労などを確認する．多くは適応により軽減するが，必要に応じ調整する．CIXまとめと展望DIMSレンズは周辺近視性デフォーカス理論に基づく近視管理眼鏡であり，複数のCRCTにより屈折進行および眼軸伸長を有意に抑制することが示されている．長期追跡では効果持続とリバウンドの欠如が示され，安全性も支持されている．さらに，低濃度アトロピンとの併用により抑制効果が増強する可能性がある．適切な患者選択，正確な処方前評価，定期的フォローを行うことで，DIMSは小児近視管理における有力な第一選択となりうると考えられる．また，最近では，従来のCDIMSの設計を改良した「第二世代CDIMS」が提案されている．これらのレンズは，中央光学領域の大きさや近視性デフォーカス度数，デフォーカス領域の割合を調整することで，近視抑制効果の最適化をめざした設計となっている．前向きクロスオーバー研究では，遠見視力や多くの視機能指標に関して第一と第二世代で有意差は認められず，第二世代設計でも視覚性能はおおむね維持された．すなわち，デフォーカス強度や領域を拡大しても日常視覚機能はおおむね維持可能であることを示している18）．さらに，第二世代CDIMSの生理学的作用を検討した研究では，短期的な脈絡膜厚変化が評価された．その結果，装用C1時間後には変化は認められなかったものの，1週間後には有意な脈絡膜肥厚が生じ，2週間後まで持続した19）．脈絡膜肥厚は近視性デフォーカス刺激に対する生理学的反応として知られており，眼軸伸長抑制と関連する可能性がある．今後は実臨床において長期の近視進行抑制効果の比較が行われる予定であり，第二世代CDIMSのより高い有効性が証明されれば市場に登場してくると考えられる．文献1）SmithCELC3rd,CHungCLF,CHuangJ：RelativeCperipheralChyperopicdefocusalterscentralrefractivedevelopmentininfantmonkeys..VisionResC49：2386-2392,C20092）MuttiDO,SinnottLT,MitchellGLetal：Relativeperiph-eralrefractiveerrorandtheriskofonsetandprogressionofmyopiainchildren..InvestOphthalmolVisSciC52：199-205,C20113）LamCCSY,CTangCWC,CQiCHCetal：E.ectCofCdefocusCincor-poratedCmultipleCsegmentsCspectacleClensCwearConCvisualCfunctioninmyopicChinesechildren..TranslVisSciTech-nolC9：11,C20204）LamCSY,TangWC,TseDYetal：DefocusincorporatedmultipleCsegments（DIMS）spectacleClensesCslowCmyopiaprogression：a2-yearrandomisedclinicaltrial..BrJOph-thalmolC104：363-368,C20205）ZhangCHY,CLamCCSY,CTangCWCCetal：DefocusCincorpo-ratedmultiplesegmentsspectaclelenseschangedtherela-tiveCperipheralrefraction：aC2-yearCrandomizedCclinicalCtrial.CInvestOphthalmolVisSci.61：53,C20206）ZhangCH,CLamCCSY,CTangCWCCetal：MyopiaCcontrolCe.ectCisCin.uencedCbyCbaselineCrelativeCperipheralCrefrac-tionCinCchildrenCwearingCdefocusCincorporatedCmultiplesegments（DIMS）spectacleClenses.CJCClinCMedC11：2294,C20227）LamCS,TangWC,LeePHetal：Myopiacontrole.ectofdefocusincorporatedCmultipleCsegments（DIMS）spectacleClensCinCChinesechildren：resultsCofCaC3-yearCfollow-upCstudy..BrJOphthalmolC106：1110-1114,C20228）ZhangHY,LamCSY,TangWCetal：ChangesinrelativeperipheralCrefractionCinCchildrenCwhoCswitchedCfromCsin-gle-visionClensesCtoCdefocusCincorporatedCmultipleCseg-mentslenses..OphthalmicPhysiolOptC43：319-326,C20239）LamCSY,TangWC,ZhangHYetal：Long-termmyopiacontrole.ectandsafetyinchildrenwearingDIMSspecta-clelensesfor6years..SciRepC13：5475,C202310）ChaiM,WuY：ImpactofopticalcorrectionwithordinaryspherocylindricalCspectacleClensesCversusCdefocusCincorpo-ratedmultipleCsegments（DIMS）spectacleClensesConCocu-larCalignmentCandCbinocularCvisualCfunctionCinCteenagersCwithmyopia..BMCOphthalmolC25：575,C202511）HuangCZ,CChenCXF,CHeCTCetal：SynergisticCe.ectsCofCdefocus-incorporatedCmultipleCsegmentsCandCatropineCinC514あたらしい眼科Vol.43，No.5，2026（42）-

オルソケラトロジーによる近視抑制OrthokeratologyforMyopiaControl稲澤かおり＊はじめに昨今は小児の近視進行抑制が注目されており，2025年に日本で初めて近視進行抑制薬として承認を受けたリジュセアミニ点眼液0.025％が発売されて以来，さらに世間の認識も広がり，受診される患者も増加している．本誌でも多くの近視抑制方法が紹介されるが，オルソケラトロジー（orthokeratology，以下，オルソK）はそのなかでも歴史的には古く，多くの患者に使われているものである．オルソKの歴史，原理，処方方法，併用療法などについて述べる．IオルソKの歴史1950年頃からハードコンタクトレンズ（hardcontactlens：HCL）装用患者が近視の屈折度数が軽減し，乱視が改善されることを経験的に知る眼科医たちにより論じられるようになったようであるが，意図的に「屈折異常の矯正」として報告されたのは，1962年Jessen.1）によってである．その後，多数のカーブをもつリバースジオメトリーレンズへと進化するとともに，高酸素透過性レンズ素材が用いられるようになり，現在の第3世代オルソKとよばれるレンズへと進化した．2002年には米国食品医薬品局（FoodandDrugAdministration：FDA）によって初めて近視矯正機器としての承認を受けた．2009年には日本でも厚生労働省により承認されるに至った．II近視抑制のエビデンス2004年にCheungら.2）により，片眼だけオルソKを装用していた11歳男児が僚眼と比較して眼軸長の伸展が有意に抑制されていると報告した．これを皮切りに，2005年Choら.3），2009年Wallineら.4）によるパイロットスタディ，2011年にはKakitaら.5）により非無作為化比較試験，2012年にはHiraokaら.6）により長期の非無作為化比較試験，Santodomingo-Rubido.7）らによる欧州白人を対象とした非無作為化比較試験が報告された．2012年世界初の無作為化比較試験がCho.8）らにより報告され，その後2015～2016年にかけて，もっともエビデンスレベルが高いメタ解析論文が4編報告された.9～12）．いずれの報告もオルソKは眼鏡，ソフトコンタクトレンズ（softCL：SCL）装用患者より有意に眼軸長の伸展を抑制し，安全性も許容できるものであるとしており，また，欧米人よりアジア人のほうが抑制効果は大きいと結論づけている．IIIオルソKの原理現在，日本でもオルソKは表1に示すとおり4社のレンズが近視矯正機器として厚生労働省より承認されている．いずれもリバースジオメトリーデザインとよばれる四つのカーブより構成されている（図1）．すなわち，中央部からベースカーブ（basecurve：BC），リバースカーブ（reversecurve：RC），アライメントカーブ.＊KaoriInazawa：稲澤クリニック〔別刷請求先〕稲澤かおり：〒565-0824大阪府吹田市山田西2-4A1-112稲澤クリニック（1）（29）5010910-1810/26/\100/頁/JCOPY表1各社のオルソケラトロジー（オルソK）レンズ名称メニコンオルソケラトロジー（旧αオルソK）マイエメラルドブレスオーコレクトアイメディ・オルソケー販売業者メニコンテクノピアシードアイメディ製造業者アルファコーポレーションEuclidSystemCorporation東レレインボーオプチカル研究所アイメディ承認年度2009201020122016ここから選ぶFlatK＋TargetPFlatK＋TargetPフィッティングマスターAverageK＋TargetP①Bacecurve（BC）②Reversecurve（RC）③Alimentcurve（AC）メニコン・マイエメラルドFittingcurve（FC）ブレスオー・アイメディ④Peripheralcurve（PC）図1リバースジオメトリーデザイン（画像提供：メニコン，一部改変）図2軸外収差理論に基づく眼軸長伸展抑制機序a：眼鏡やコンタクトレンズで矯正すると，周辺網膜では遠視性デフォーカスができる．これが信号になり，眼軸長伸展が起こる．b：オルソKでは，角膜中央部は平坦化され中間部角膜は急峻になる．このため，周辺網膜での遠視性デフォーカスが軽減され，眼軸長伸展は抑制される．（文献14より引用）1ファーストレンズ装用センタリングのチェックNOYESそのまま継続（ⅰ）フルオレセインパターン（ⅱ）角膜形状解析YESNO同心円が望ましいBull’seyepatternTPのみ変更AC/FC変更or/and①角膜離心率レンズ径変更②角膜径図3オルソKレンズ処方のフローチャートTP：目標矯正度数，AC：アライメントカーブ，FC：フィッティングカーブ．（文献C16より改変引用）00.51ベースカーブが同じでも図4角膜離心率は角膜周辺部の扁平化を示す指標完全な球体では離心率C0.0で，周辺がフラットになるにつれC1.0に近づいていく．標準的な角膜ではC0.2～0.7の範囲で，平均値は約C0.5である．図5トーリック（Tc）レンズ処方例装用前所見：K値はCKf45.50D，Ks47.50D．レフ値はCSC.4.75D，CC.1.50D，A179．処方レンズ：45.75/46.75/C.4.75/10.5（メニコンオルソK）．レンズ装用C2週間後視力C1.5．（Ｅ値大きくなる）標準的Ｅ値（Ｅ値小さくなる）図6患者用レンズケア説明フライヤー図7レンズ表面の光沢図8レンズの刻印滑らかさがなく，ヌメっとした汚れが固着している．白い沈着物が付着している．たい．CVII近視進行抑制としてのオルソKの立ち位置2026年C2月現在，オルソCKは近視矯正機器として厚生労働省より承認されてはいるものの，近視進行抑制機器としては治験施行中である．しかし，全国多数の施設でオルソCKの処方が実際には行われており，近視進行抑制効果も広く認知されていることが現状である．オルソCKの利点はいくつかあげられるが，近視進行抑制に加えて，日中裸眼で生活できること，夜間の装用なので保護者がいるときの装用が安心であることなども利点だと考える．筆者の施設ではC6歳からオルソCKを装用している患者がいるが，低年齢でレンズ装用が可能な例にはファーストチョイスとしてよいと考えている．CVIIIリジュセアミニからの切り替えや併用併用療法については，オルソCKとC0.01％アトロピン点眼の併用について，2018年およびC2020年にCKinoshi-taらが報告している18,19）．眼軸長変化量の平均値は，2年間で併用群C0.29Cmm，単独群C0.40Cmmで有意差を認め，併用療法はオルソCK単独群と比べてC28％の眼軸伸長抑制の相加効果を認めた．等価球面屈折値で対象を分けて，2年間の眼軸長変化量をC2群間で比較したところ，C.1.00～.3.00Dの軽度近視においては，オルソCK単独療法の抑制効果が比較的弱く，併用療法はより効果的であったが（併用群C0.30Cmm，単独群C0.48Cmm，38％抑制），C.3.01～.6.00Dの強めの近視群においては，オルソCK単独療法の抑制効果が十分に強く，併用療法と同等（併用群C0.27Cmm，単独群C0.25Cmm）で有意差は認められなかった．一方で，2025年にCHuらは以下の報告をしている.20）．7～16歳のオルソCKを装用している患児を対象として年齢と等価球面度数（sphericalCequivalent：SE）について，年齢はC11歳以上と以下，SEはC.3.00D以下とC.3.00D超のC4群に分けて，眼軸長伸展の抑制効果について検討した．結果は，HH群（高年齢C×強めの近視）が3年間の眼軸長伸展はC0.18C±0.27Cmmともっとも良好であり，LL群（低年齢C×軽度近視）がC3年間の眼軸長伸展はC0.59C±0.35Cmmともっとも不良であった．また，HH群では眼軸長短縮も認められており，2年間でC23.9％，3年間でC20.5％に平均短縮量C.0.16～C.0.17Cmmであった．高年齢＋強めの近視では，角膜リモデリングが安定しており，周辺網膜への近視性デフォーカスができることが考察されている．また，眼軸長の短縮については，脈絡膜の肥厚だけでは説明できない量であり，硝子体腔や眼球全体の可塑的変化の可能性を示唆している．Kinoshitaら，Huらによる二つの報告は矛盾しておらず，C.3.00Dを超えるやや近視が強い場合にはオルソKの近視抑制効果が十分なので併用療法をする必要性は低く，C.3.00D以下の軽度近視の場合はオルソCKのみでは近視抑制効果が不十分で，低濃度アトロピン点眼併用の効果も認められるため，併用したほうがよいと考えられる．実際の臨床では，軽度近視のほうがレンズ装用早期から裸眼視力が向上することが多いため，併用療法は不要かと思ってしまいがちになるが，眼軸長を定期的にトレースして管理することが必要である．上記の報告は，0.01％アトロピン点眼によるものであり，2025年に発売されたリジュセアミニ点眼液C0.025％ではさらなる効果が期待できる可能性もある．また，オルソCKとレッドライト療法（repeatedClow-levelCred-lightCthera-py：RLRL療法）との併用が有効な例も報告されており.21），今後さらなる検討が必要である．おわりに上述のとおり，近視抑制治療のなかでオルソCKだけでもまだまだ検討の必要があり，今後ますます進化していくものと考えられる．また，小児近視進行抑制は多くのエビデンスが蓄積されつつある一方で，「どの治療を，どの児に，どのように行うべきか」という臨床的治療方針は未だ経験則に依存しているのが現状である．今後，近視抑制のテーラーメイド医療を確立することが喫緊の課題であり，将来に近視が原因で緑内障を発症したり，ひいては失明するような子供達を少しでも減らすことに寄与していければと願っている．文献1）JessenG：OrthofocusCtechniques.CContactoC6：200-204,C1962C（35）あたらしい眼科Vol.C43，No.5，2026C507—

低濃度アトロピン点眼による近視進行抑制MyopiaControlwithLow-ConcentrationAtropineEyeDrops中村葉＊I低濃度アトロピン点眼とはアトロピン硫酸塩点眼はこれまで調節麻痺薬や散瞳薬として検査や治療に用いられてきたが，近視進行抑制作用のあることが確認され，治療として応用されてきている．健康保険適用として一般的に使用される1％濃度のアトロピン点眼薬は高い効果を示す一方で，羞明や調節麻痺作用，投与中止後に近視進行が加速するリバウンド現象といった副作用が顕著である．そのため，世界各国で0.05％以下の低濃度アトロピン点眼薬の研究が行われてきた．わが国において，リジュセアミニ点眼液0.025％（参天製薬）が2024年12月厚生労働省の承認を受け，2025年4月から処方できるようになった．II低濃度アトロピンの近視抑制機序アトロピンを点眼すると近視進行が抑制されることは以前から知られていたが，近視進行抑制効果の機序については未だ不明な点が多い．アトロピンはムスカリン受容体阻害薬であり，M1～M5のすべてのムスカリン受容体を阻害する．以前から考えられていたM3受容体を介した調節麻痺作用によるものではなく，非調節性のメカニズムが存在することが明らかとなってきている．網膜のさまざまな細胞にさまざまなムスカリン受容体が発現しており1），網膜細胞のM4受容体抑制によりアマクリン細胞からのドーパミン分泌増加が生じて眼軸長伸長抑制作用をきたす機序やγ-アミノ酪酸受容体（gamma-aminobutyricacidreceptor：GABA）受容体，セロトニン経路との相互作用，またはM2受容体を介しての強膜線維芽細胞への直接的な作用などが考えられており，複数の経路が関連する可能性も示唆されている2）．III低濃度アトロピンによる近視進行抑制に関する研究報告0.05％以下の低濃度アトロピン点眼を使用した研究は多く報告されている．Atropineforthetreatmentofmyopia（ATOM）studyというシンガポールの研究が2006年に報告され，1％アトロピン点眼では効果は大きいがリバウンド現象が大きいこと，その後の追試によって0.01％が有効性・安全性が高いと結論づけた3,4）．その後各国で0.01％アトロピン点眼の追試が行われ，日本におけるATOM-Jにおいても有効性が確認された5）．香港で行われた0.01，0.025，0.05％に濃度を振ってのランダム化比較試験low-concentrationatropineformyopiaprogression（LAMP）studyでは，濃度依存性に効果やリバウンド，副作用の出ることが明らかとなり6），この三つの濃度のなかでは0.05％が有効性・安全性の点から至適濃度であると結論づけている．ただし，濃度が高くなると羞明感や近見障害，およびリバウンド現象が出やすくなり，効果と副作用のバランスが大切である．＊YoNakamura：京都府立医科大学大学院医学研究科視覚機能再生外科学，四条烏丸眼科小室クリニック〔別刷請求先〕中村葉：〒602-0841京都市上京区河原町広小路上ル梶井町465京都府立医科大学大学院医学研究科視覚機能再生外科学（1）（21）4930910-1810/26/\100/頁/JCOPYインフォームド・コンセントランダム化投薬期間Ⅱ点眼有効性の検証期間リバウンドの確認期間図1ORANGEstudyの試験デザイン～a1b101p<0.00010.8-0.50.6-10.4-1.50.2p<0.0001p<0.0001-20プラセボ群0.01%リジュセアプラセボ群0.01%リジュセア（n=99）アトロピンミニ点眼液（n=99）アトロピンミニ点眼液点眼群0.025％群点眼群0.025％群（n=99）（n=101）（n=99）（n=101）a2プラセボ群0.01％アトロピン点眼群リジュセアミニ点眼液0.025％群症例数9999101投与前の実測値.3.144±0.1132.3.014±0.1122.3.078±0.1043変化量.1.643±0.0602.1.303±0.0610.1.006±0.0606b2プラセボ群0.01％アトロピン点眼群リジュセアミニ点眼液0.025％群症例数9999101投与前の実測値24.584±0.083024.613±0.073324.598±0.0821変化量0.739±0.02420.631±0.02460.505±0.0243図2プラセボ群に対する0.01％アトロピン点眼およびリジュセアミニ0.025％点眼の有効性a1,2：投与24カ月後における調節麻痺下他覚的等価球面度数の変化量．リジュセアミニ点眼液0.025％はプラセボ群よりも変化量が小さかった（p<0.0001，MMRM分散分析）．b1,2：投与24カ月後における眼軸長の変化量．リジュセアミニ点眼液0.025％はプラセボ群よりも変化量が小さかった（p<0.0001，MMRM分散分析）.0.0-0.5-1.0-1.50（月）測定時点図32年点眼継続後，中止期間1年後の等価球面度数の変化リジュセアミニ点眼液C0.025％からプラセボ変更群のC3年目の変化量：C.0.750±0.0700D．プラセボ継続点眼群の3年目の変化量：C.0.396±0.0701D．3年目にリジュセアミニ点眼液C0.025％からプラセボに変更となった群では，3年間プラセボであった群よりもわずかに近視進行の速度が大きくなっており（），リバウンド現象を認めるが有効性は保たれている．表1副作用他覚的等価球面度数の変化量プラセボ群（n＝99）0.01%アトロピン点眼群（n＝99）リジュセアミニ点眼液C0.025％群（n＝101）全体（n＝299）羞明1（1C.0％）４（C4.0%）11（C10.9%）16（C5.4%）視力障害C0C0.3（.3C.0%）.3（1C.0％）調節障害C01（C1.0%）.1（.1C.0％）.2（0C.7%）霧視C0C0.2（.2C.0％）.2（0C.7%）眼瞼湿疹C0C0.1（.1C.0％）.1（0C.3%）グレアC0C0.1（.1C.0％）.1（0C.3%）瞳孔反射障害C0C0.1（.1C.0％）.1（0C.3%）頭痛C01（C1.0%）.2（.2C.0％）.3（1C.0％）多汗症C01（C1.0%）C0.1（0C.3%）リジュセアミニ点眼液C0.025％群のうち中止に至った症例はC2例（2.0％）であり，理由は羞明C1例，グレアC1例であったC.C図4リジュセアミニ点眼液0.025％表2患者・保護者への説明事項近視の改善効果はない・視力矯正のための方法は別途必要である（眼鏡など）近視が進行する小児期に始めることが重要である治療開始後には治療効果・安全性の確認のため，定期的な検診が必要である・近視を急激に進行させる危険性があるため，自己判断で中止しない・近視進行が安定するC10代後半までの治療継続が推奨される・C100％近視進行を止めるものではなく，経過によっては他の治療法が選択肢として入ってくる可能性がある副作用として羞明，霧視が現れる可能性がある・慣れが生じる可能性が高いが，症状回復までは落下のおそれのある遊具（自転車など），屋外活動を避けること・必要に応じてサングラスや調光レンズ眼鏡を使用する表3近視症例の無治療時の調節麻痺下他覚的等価球面度数の表4近視症例の無治療時の眼軸長の平均年間伸長量平均年間進行量開始時年齢例数平均値±標準偏差5～７歳C11C.1.546±0.595D/年8～9歳C41C.1.005±0.504D/年10～1C1歳C31C.0.783±0.561D/年12～1C5歳C13C.0.635±0.574D/年開始時年齢例数平均値±標準偏差5～７歳C11C0.722±0.177mm/年8～9歳C41C0.466±0.178mm/年10～1C1歳C31C0.366±0.209mm/年12～1C5歳C13C0.283±0.142mm/年a（mm）26眼軸長2422678910111215年齢2510255075909598b眼軸長262422678910111215（歳）年齢2510255075909598図5日本人の眼軸長のパーセンタイル曲線a：男児．Cb：女児．京都府の公立小中一貫校における合計C981名の眼軸長測定結果のグラフ．今回の京都府の結果は全国調査結果の中でほぼ平均的な近視割合を示していた．男児は女児と比較してC1年生時より眼軸が長いが，女児のほうが年間伸長量は大きかった．男女とも近視眼のC2,3年生では年間眼軸伸長量はC0.31～0.37Cmmであり，その後学年があがるごとに平均C0.03Cmmずつ伸長量が減少していた．（文献C10より引用）図60.025％低濃度アトロピン点眼を開始した10歳男児の眼軸長の経過（OA-2000）10歳時不同視のため左眼眼軸長C23.73Cmmと比較して右眼眼軸C24.99Cmmと長い．0.025％アトロピン点眼C1年後までの経過をグラフに示す．両眼点眼しており，点線で示されている点眼をしない場合の経過と比較すると抑制されていることがわかる．初回時右眼屈折度.2.5Dであり，1年後も進行していない．–

小児の近視に対する日本眼科医会の取り組みInitiativesoftheJapanOphthalmologistsAssociationforChildhoodMyopia近藤永子＊はじめに小児の近視の低年齢化と有病率の増加は，将来的な強度近視や視機能障害のリスクと関連する重要な健康課題であり，医学的・社会的双方の観点から検討が進められている．本特集では，近視進行抑制に関する最新知見として，小児近視の疫学的動向や近年進展している各種治療について各項で詳しく解説されている．治療選択肢が広がった現在だからこそ，発症・進行の背景にある生活環境へ目を向け，一次予防を社会に定着させる啓発活動の重要性は一層高まっている．本稿ではその視点から，小児の近視に対する日本眼科医会の啓発の取り組みを紹介する．Iなぜ今啓発なのか近年では，小児近視に対する治療は進歩し，進行抑制を目的とした治療法も臨床現場で提示されるようになった．しかし，治療はあくまで医療機関を受診したあとに開始されるものであり，その前段階にある生活環境や行動様式が変わらなければ，近視の発症や進行そのものの抑制効果は限定的となる．小児の近視は，低年齢で発症するほど進行が速く，将来的に強度近視へ移行しやすいことが知られている．したがって，近視対策の出発点は治療ではなく一次予防である．しかもそれは，「我慢」や「禁止」といった制限ではなく，無理なく継続できる行動として日常生活に組み込むことが重要である．情報が溢れる時代において，眼科医に求められる役割は正確な知識を有することにとどまらない．子どもや保護者，教育関係者にわかりやすく伝え，健康リテラシーを高め，具体的な行動へと結びつけることである．啓発とは，知識の一方的な提供ではなく，現代の生活環境を踏まえ「何が課題で，何ができるのか」を共有するプロセスである．II学校健診の重要性と事後の課題学校で実施される定期健康診断（以下，学校健診）は，学校保健安全法に基づき，「学校生活を送るにあたり健康状態に支障がないか」を確認し，さらに「自身の健康状態を顧み健康課題に向き合う」ことを目的として，全児童生徒に実施されている．全国の児童生徒に対して原則6月30日までに「視力検査」が行われ，学校医による「眼科健診」とともに，視機能のスクリーニング検査として重要な役割を担っている．令和3～5年度に実施された文部科学省の近視実態調査.1）では，裸眼視力検査でB・C・D判定.2）となる児童生徒の多くが近視によるものであることが本会の調査.3）同様に示された．学校健診における「視力検査」は近視を早期に把握し，対策を講じるため，また治療へつなげていくための貴重な機会である．一方で，学校健診で視力低下を指摘され要受診となっても，実際の眼科受診につながらない例が約半数に上るとされ，未受診の存在は長年の課題である．軽度近視の.＊NagakoKondo：眼科三宅病院〔別刷請求先〕近藤永子：〒462-0825愛知県名古屋市北区大曽根3-14-20眼科三宅病院（1）（13）4850910-1810/26/\100/頁/JCOPYa姿勢正しくb目を休めるc屋外活動d色のバリアフリーe特別な支援fちゃんと寝ようgドライアイh活用マニュアル図1「ギガっこデジたん！」シリーズの啓発マンガa：「画面を見るときの正しい姿勢は？」の巻．b：「ボクたちを「30分」みたら「20秒以上」目を休ませよう！」の巻．c：「みんなと一緒に外でのびのび体を動かそう！」の巻．d：「みんなにやさしく！わかりやすい色の工夫」の巻．e：「デジたん！とわいフィーのステキなワザはこれだ！」の巻．f：「寝る一時間前にはデジタル画面を見ないようにしよう」の巻．g：「先生だってドライアイになる！画面を見るときは多めにまばたきを！」の巻．h：「ギガっこデジたん！活用マニュアル」．（文献4より転載）図2「ギガっこデジたん!」シリーズの標語ポスター「家でデジタル端末を使う時は」．（文献4より転載）abc図3「ギガっこデジたん!」シリーズの啓発動画a：「進む近視をなんとかしよう大作戦」の巻．b：「進む近視から世界を守ろう大作戦」の巻．c：「進む近視をなんとかしよう！イヌ，屋外活動をおすすめする」の巻．（文献4より転載）図4ギガっこデジたん！大百科（文献4より転載）ab図5日本眼科医会の「子どもの目を守る活動」（a）「進む近視をなんとかしよう～3つの大作戦～」（b）リーフレット（文献4より転載）図6講演資料「子どもの近視とその予防」（日本眼科医会の学校保健教材より引用）図7「こどもの目の日」ポスター（文献4より転載）図8めめペンー近視マン両面下敷き（文献4より転載）図9アイのうた（文献4より転載）

増加する小児近視：疫学と環境関連因子TheIncreaseofMyopiainChildren：EpidemiologyandEnvironmentalRiskFactors四倉絵里沙＊I児童・生徒近視の疫学1.世界の疫学近視人口は世界的に増加しており，小児期から近視を予防することは，将来の強度近視や近視に関連する眼疾患予防の観点でも非常に意義が大きい．近年の世界における近視有病率を包括的に定量化したのが，Liangら1）による小児・若年期（5～19歳）を対象としたメタ解析である．50カ国から得られた276の研究，約541万人のデータを統合した結果，1990～2023年にかけて近視有病率が段階的に上昇したことが示された．具体的には，近視有病率は1990年の24.3％から2023年には35.8％へ上昇し，さらに2050年には39.8％まで上昇すると予測しており，とくに東アジア，都市部などで高くなることが示唆されている．Grzybowskiら2）の総説では，調節麻痺下での等価球面度数（spheri-calequivalent：SE）を用いた研究群では，小児の近視有病率がアジアで約60％，欧州で約40％とされる一方，非調節麻痺下で測定した研究では，近視有病率の過大評価があることを前提として，東アジアで約73％，北米で約42％であることを報告している．このように，世界中でもとくにわが国を含む東アジアで小児の近視有病率が高いことがわかっている．2.わが国の疫学a.小中学生を対象とした大規模疫学調査わが国においては令和3～5年度にかけて，文部科学省が全国の小・中学生を対象に「児童生徒の近視実態調査」を実施し，学校健診の裸眼視力のみでは判別しにくい視力低下の内訳を，SEや眼軸長（axiallength：AL）の計測により明らかとした．本調査は，参加を希望した全国29校の小中学生を対象とし，不同意者を除いた約9,000名を調査対象とした．令和4年度の報告書3）では，調節麻痺下検査を行わずに近視を推定する方法として，ALと角膜曲率半径（cornealradius：CR）の比率（AL/CR比）と非調節麻痺下SEを組み合わせた定義が提示され，定義1（AL/CR比.2.95かつSE..0.5D）では，近視有病率が小学生で34.3％，中学生で60.4％と算出された．学年別には小学1年生17.3％，小学6年生52.8％，中学3年生62.6％と学齢上昇に伴う増加が明瞭であり（図1），定義2（SE..0.75D）でも小学生30.3％，中学生54.1％と推定値が提示された．以上より，前述の世界の疫学で示された東アジアにおける高い近視有病率が，わが国の最新の疫学データから再確認された．また，令和5年度の報告書4）では，学齢ごと男女別のALもまとめられており，小学1年では男子23.01mm，女子22.30mm，小学6年では男子24.21mm，女子23.70mm，中学3年では男子24.66mm，女子24.17mmと，学齢とともに眼軸長は伸長し，いずれの学年でも男＊ErisaYotsukura：慶應義塾大学医学部眼科学教室〔別刷請求先〕四倉絵里沙：〒160-8582東京都新宿区信濃町35慶應義塾大学医学部眼科学教室（1）（5）4770910-1810/26/\100/頁/JCOPY（％）表1わが国の小児における学年別・男女別の眼軸長706050403020100＊近視の定義：眼軸長/平均角膜曲率半径（AL/CR）比2.95以上かつ非調節麻痺下他覚屈折値－0.5D以下男子平均±標準偏差女子平均±標準偏差小学1年生23.01±0.72mm22.30±0.63mm小学2年生23.24±0.76mm22.72±0.75mm小学3年生23.61±0.89mm22.99±0.85mm小学4年生23.72±0.88mm23.22±0.85mm小学5年生23.98±1.01mm23.49±0.99mm小学6年生24.21±1.09mm23.70±1.00mm中学1年生24.30±1.14mm23.86±1.07mm中学2年生24.57±1.13mm24.11±1.18mm中学3年生24.66±1.20mm24.17±1.21mm（文献4を基に作成）図1わが国の小中学生の近視有病率学年別の近視有病率は，小学1年生17.3％，小学6年生52.8％，中学3年生62.6％と学齢上昇に伴う増加が明瞭であった．（文献3を基に作成）近視有病率＊小1小2小3小4小5小6中1中2中3視の高リスク生活習慣の組み合わせで，子どもの近視リスクがもっとも高かった（オッズ比C2.98）ことが報告されている．先述したわが国の児童・生徒を対象とした大規模疫学調査でも，両親の近視と子どもの裸眼視力低下との関連性が報告されている．令和C5年度の報告書4）では，裸眼視力が良好な「A判定」から，より低い判定へ移行するリスクは，両親の近視がない場合に比べて両親とも近視の場合に有意に高く，A判定からCC判定へ低下するリスクは約C2.0倍，A判定からCA判定以外へ低下するリスクも約C2.2倍と報告されている．さらに，A判定からCA判定以外への低下については，父親のみ近視（オッズ比C1.56），母親のみ近視（オッズ比C1.44）でも上昇が示され，親の近視の有無が児童生徒の視力低下（近視化の指標）に関連することが示唆される．C2.屋外活動a.介入研究小児の近視に関連する環境因子のうち，屋外活動は薬物治療や光学的治療に比べて安全性が高く，学校や家庭で比較的実装しやすい介入として位置づけられる．観察研究で屋外活動時間と近視の関連性が示されてきたことを背景に，近年は学校単位で屋外活動時間を増やす介入試験が蓄積しつつある．介入試験を対象とした総説9）では，屋外活動時間を増やす介入を行った五つの研究，おもに小学校低学年（6～9歳）計C10,733人を対象としている．介入内容は，①授業の一部を屋外で行う，②休み時間に屋外へ出ることを義務づける，③動機づけツールや情報提供（デジタルデバイスへのメッセージなど）により屋外活動を促す，といった学校ベースの介入が中心であった．SE変化量については，介入群で近視方向への変化が小さい傾向があり，介入開始後C1年時点の平均差はC0.08Dであったが，2年時点ではC0.13Dだった．また，近視の新規発症率については，1年時点で介入群C7.1％Cvs対照群C9.5％（リスク比C0.82）だったが，2年時点では介入群C22.5％vs対照群C26.7％（リスク比C0.84）と，介入群で有意な低下が示された．ランダム化比較試験（randomizedCcontrolledtrial：RCT）のメタ解析10）（七つの研究，平均年齢C6.6～10.1歳，計C9,437人）でも，1回あたりC40～60分の屋外活動を週C5～7回，1～3年継続することにより，SEでC0.19D，ALでC.0.09Cmm近視進行を抑制でき，近視発症でもリスク比C0.84といずれも有意な改善が報告されている．Cb.屋外活動に関連する照度屋外活動が近視を抑制する背景要因として，屋外環境に特有の「照度」が注目されている．屋外光は屋内照明よりも桁違いに明るく，照度（lux）や累積の光曝露量としての定量化が可能である．①介入研究上海のC6～9歳の児童C6,295人（24校）を対象にしたクラスターCRCTでは，通常の生活（対照群）に加えて，屋外時間を追加（＋40分/日，＋80分/日）する介入をC2年間実施し，近視発症率，SE変化量，AL変化量を評価した11）．2年間の累積近視発症率は，対照群のC24.9％に対し，介入群では＋40分群でC16％，＋80分群でC11％それぞれ近視発症のリスクを低下させた．AL変化量は対照群で＋0.65mmなのに対し，介入群で＋0.55～0.57Cmmと有意に（p＝0.044）小さかった．この研究の特徴は，2年目に手首装着型のウェアラブルセンサーで屋外/屋内活動時間と照度（lux）を客観的に取得し，屋外光の曝露を定量化した点にある．この測定における平均屋外活動時間は，対照群C106C±27分/日，介入群C127C±26～30分/日で，1日あたりの累積屋外光曝露量は，対照群C375,000C±150,000Clux/日，介入群＋40分でC536,000C±228,000Clux/日，＋80分でC539,000C±167,000lux/日であった．この結果から，屋外活動時間・屋外照度・累積屋外光曝露量が増えるほど近視発症リスクが低い傾向が示された．とくに，屋外光の累積曝露量が「10,000Clux/日増えるごと」に近視発症リスクが低下する推定が示された（リスク比C0.993）．さらにシミュレーションでは，15～24％のリスク低下を得るには，屋外活動中の平均照度C5,000Clux程度の環境（曇天や，晴天時の木陰など）でC120～150分/日過ごすことが目安として提示されている．②モデル動物を対象とした研究レンズ誘導近視（lens-inducedmyopia：LIM）モデルや，形態遮断近視（formdeprivationCmyopia：FDM）（7）あたらしい眼科Vol.43，No.5，2026C479モデル動物に対する高照度曝露の眼軸長伸長抑制効果も報告されている．ニワトリを用いたCLIM実験では，C.10CDレンズ装用下でC500，20,000，40,000Cluxと照度を変更し，SEとCAL，さらにドパミン関連指標を評価した12）．その結果，高照度の環境はCLIMの近視化や，AL伸長を照度依存的に抑制したことが示された．また，光曝露30分後のドパミン関連指標が照度依存的に上昇することが示され，さらにC40,000Clux条件下でCD2様受容体拮抗薬を投与することでこの抑制効果が減弱した一方，D1様拮抗薬では有意な減弱を認めなかった．これらの結果から，ドパミン作動性機序（とくにCD2様経路）に依存してCAL伸長を抑制する可能性が示唆された．Cc.屋外活動に関連する波長屋外活動の近視抑制効果は照度に加えて，屋外光に含まれる「波長」成分の寄与も想定されている．近年，可視光のなかでもC360～400Cnmと短波長に位置するバイオレット光（violetlight：VL）が，眼軸の伸長や，近視の進行抑制に関与する可能性が，ヒトへの介入研究・モデル動物研究から報告されている．①介入研究VLは室内環境光ではほとんど含まれないこと，また通常の眼鏡では紫外線とともに遮断されてしまうことがわかっている13）．そこでヒトを対象とした介入として，VL透過眼鏡を用いた二重盲検CRCTが報告14）されている．6～12歳の小児C113人を，プラセボ群（通常の眼鏡）57人，VL透過眼鏡群C56人に無作為に割り付け，プロトコール逸脱などを除外したプラセボ群C46人，VL透過眼鏡群C45人で，研究開始からC24カ月後のCAL・SE変化量を群間で比較した．AL変化量は，プラセボ群0.758mmに対しCVL透過眼鏡群C0.728mmで差はC.0.030Cmm（p＝0.381）と有意差を認めなかったものの，近業時間が短い（＜180分/日）かつ試験前に眼鏡使用歴がない集団に限定したサブグループ解析では，24カ月のCAL変化量がプラセボ群C0.96Cmmに対しCVL透過眼鏡群C0.75Cmmで，C.0.21Cmm（p＝0.006）と有意に抑制され，2年間のCAL伸長抑制率は約C21％と報告されている．すなわち，VL透過眼鏡の効果は一様ではなく，生活環境（屋外活動時間・近業時間）や，介入遵守度の影響を受ける可能性が示唆される．つぎに，屋外活動に依存せず「VLを人工的に付加する」アプローチとして，フレームからCVLを照射する眼鏡を用いた二重盲検ランダム化パイロット試験が報告15）されている．近視小児C43人が，VL照射眼鏡群（約C310CμW/cm2，1日C3時間）22人と，擬似プラセボ群（＜C10CμW/cm2）21人に割り付けられ，安全性（視力，角膜内皮細胞密度，涙液層破壊時間，細隙灯顕微鏡・眼底所見など）と，副次評価項目としてC24週のCAL・SE変化量が評価された．安全性に関して群間差は認めず，全体解析ではC24週のCAL・SE変化に有意差を認めなかったが，8～10歳のサブグループ解析において，24週時点でのCAL変化量が対照群C0.23Cmmに対しCVL照射眼鏡0.14Cmm（p＝0.016）で，SE変化量が対照群C.0.60D，VL照射眼鏡群C.0.12D（p＝0.008）と有意に近視進行が抑制された．②モデル動物を対象とした研究VLの近視抑制効果の裏づけとして，モデル動物ではVL感受性の非視覚オプシンであるCneuropsin（OPN5）を介した機序が提案されている．LIMのモデルマウス（夜行性）において，白色光背景にCVLを付加すると，付加する時間帯により効果が異なり，夕方あるいは夜間にC3時間付加した条件で近視進行が抑制された16）．また，同一照度条件で赤（610～650Cnm），緑（500～540Cnm），青（440～480Cnm）色の光をそれぞれ付加した場合と比較すると，VLがもっとも強い近視抑制効果を示し，夕方にCVLを付加することで，LIMで観察された脈絡膜菲薄化も抑制された．さらに，網膜特異的にOPN5を欠損させた条件でCVLによる脈絡膜菲薄化の抑制効果が消失したことから，VL-OPN5-概日リズムを介して，眼軸長伸長を制御している可能性が仮説として考えられている．C3.デジタルスクリーンを含む近業近業とは，読書，書字，学習，スマートフォンやタブレット端末などのデジタルデバイスの視聴を含めた近距離を注視する活動の総称である．近業は，小児近視の代表的な環境因子として繰り返し検討されてきたが，研究間で結論が一貫しないことが課題であった．疫学分野では，横断研究で近業と近視有病率の関連が示される報告480あたらしい眼科Vol.43，No.5，2026（8）が多い一方で，縦断研究では近業と近視進行・発症率について結論が一貫していないが，近業の評価方法がこの原因の一つとなっている．Gajjar&Ostrinの総説17）では，質問紙や日誌による主観評価はリコールバイアスや，定義のばらつきが大きく，成績や読書冊数，職種などの近業の代替指標は必ずしも実測を反映しない点について言及されている．そこで，近年は，眼鏡装着型のセンサーなどを用いて近業距離や，近業時間を連続的・客観的に記録するウェアラブルデバイスが導入され，近業の定量精度の改善が進んでいる．また，最近は総近業時間よりも，短い近業距離（例：＜30cm）や長い連続近業（例：＞30分）が，近視の発症や進行に関連しやすい指標として述べられており，近年は「総近業時間」だけでなく，近業距離（視距離），連続近業時間，姿勢，作業時の照明など，近業の質を含めて評価すべきとの議論が強まっている．Ca.デジタルスクリーンタイムと近視デジタルデバイスが身近なツールとなった昨今，デジタルスクリーンタイム（スマートフォン・タブレット端末・携帯型ゲーム機・パソコン・TVなど）は，近業の一形態として近視との関連が検討されている．Fore-manらのメタ解析18）では，スマートフォンやタブレット端末などのスクリーンタイムは近視有病率と有意に関連し（オッズ比C1.26），スマートデバイス＋パソコンでは関連がさらに強い（オッズ比C1.77）と報告している．2025年には，デジタルスクリーンタイムが「1時間/日未満」であれば，相対的に近視リスクの上昇が小さい可能性を提示したメタ解析が報告19）された．45個の研究（計C335,524人，平均年齢C9.3歳）を統合し，スクリーンタイムがC1時間/日増えるごとに近視のオッズがC21％増加（オッズ比1.21）すると推定した．さらに用量反応解析では，スクリーンタイムがC1時間/日ではオッズ比C1.05と小さいが，1～4時間/日の範囲でリスクが急峻に増加し，4時間/日でオッズ比C1.97に達した後は上昇が緩やかになるCS字カーブの曲線が示された．Cb.介入研究近業関連因子に対して介入的にアプローチした研究として，Huら20）のCRCTが注目される．本試験は，中国の小学C2～4年生C413人に，Eye-UseMonitor（近業時間，近業距離，頭位と傾き，照明などを測定・記録できるデバイス）を特定の期間装着させている．クラス単位でC3群，①振動リマインダー（近業が連続C20分以上，作業距離がC33Ccm未満の状態がC15秒以上，頭部傾斜がC10°以上，照度がC300Clux未満といった条件を検知したときに震える）＋行動フィードバック，②振動リマインダーのみ，③対照に割り付け，介入期間はC49週，その後C49週は介入を中止して追跡した．主要評価項目は，49週時点の調節麻痺下CSE変化量で，①C.0.52±0.35D，C②.0.59±0.43D，③C.0.73±0.48Dで介入群が小さく，眼軸長変化も①C0.30C±0.14Cmm，②C0.33C±0.16Cmm，③C0.40±0.20mmと抑制された（いずれもCp＜0.001）（図2）．新規近視発症率も①C13.3％，②C21.6％，③C27.8％と介入の強度に応じた差が示されたが，98週では群間差が縮小した．行動指標としては，連続近業時間の短縮，近業距離，照度，頭位の改善が示され，モニタリング＋フィードバックを組み込んだ介入が短期的に近視の発症・進行を抑えうること，ただし効果維持には介入継続が必要であることが示唆された．以上より，近業と近視の関係は，①総近業時間，②近業距離，③連続近業時間と休憩，④照明・姿勢を含む複合曝露として捉える必要がある．現時点のもっとも実装可能なメッセージとしては，スクリーンタイムの過度な増加を避け（とくにC1～4時間/日にリスクが上がりやすい可能性），近距離での連続作業を避けて定期的に休憩を取り入れ，近業距離と十分な照明を確保するよう努める，といった行動目標が妥当と考えられる．C4.介入のタイミング生活習慣への介入としての屋外活動の推奨と近業環境の管理は，眼軸が著しく伸長する未就学児～小学校中学年の時期に実施することがもっとも有効である．低年齢において，屋外活動時間や近業時間の近視に与える影響がより大きいことが示された研究21）がある．オーストラリアのC6歳，12歳の計C2,103人を対象に，調節麻痺下CSEを測定し，近業や屋外活動などの生活習慣に関連する項目を質問票から調査した．その結果，若い年齢層（ベースライン時にC6歳）では，近視発症者は非近視者と比較し，1週間あたりの屋外活動時間が有意（9）あたらしい眼科Vol.43，No.5，2026C481介入期間介入期間対照群（D）（mm）振動リマインダー群0.7振動リマインダー＋フィードバック群屈折値変化量0.50.30.50.20.1図2近業に関する介入試験結果対照群，振動リマインダー群，振動リマインダー＋フィードバック群のC3群について，ベースラインからC25週，49週（介入終了時），98週（介入中止後追跡）までの屈折値（SE）・眼軸長（AL）変化量を示す．SEはベースラインからの変化量（絶対値）として示され，値が大きいほど近視化が大きい．SE変化量およびCAL変化量は介入群で小さく，とくに振動リマインダー＋フィードバック群で最も小さかったC.（文献C20より引用）25週49週98週25週49週98週b16161414a近視発症リスク近視発症リスク121210108866442200ModerateLowHighModerateLow近業時間近業時間図3年齢別の近視発症リスクと屋外活動時間・近業時間の関連性6歳，12歳における近視発症のリスクと屋外活動時間，近業時間の関連性を示している．Ca：6歳時に屋外活動時間が短く近業を多く行っていた子どもは，屋外活動時間が長く近業が短かった子どもと比較し，12歳までに近視になる確率がC15.9倍と有意に高かった．b：12歳時に同様のライフスタイルで比較すると，17歳までに近視になる確率はC5.1倍であった．（文献C21から引用）＝＝＝近視のリスク＝3.503.002.502.001.501.000.500.00週7回以上，週7回以上，週7回未満，週7回未満，ルデバ60分以上60分未満60分以上60分未満屋外活動時間（頻度と1回あたりの時間）図4未就学児におけるデジタルデバイスの使用時間と近視の関連性未就学児において，屋外活動が少なく（週C7回未満かつC1回あたりC60分未満），デジタルデバイスを頻繁に使用した場合の近視リスクは，屋外活動時間が多くデジタルデバイスを使用していない場合と比較しC3.2倍に達する．（文献C23から引用）C—–

近視進行抑制の最新情報CurrentStrategiesforMyopiaControl榛村重人＊大野京子＊＊はじめに全世界的に小児の近視が増加している．文部科学省主導の「令和5年度児童生徒の近視実態調査事業結果報告書」では，近視の有病率は小学6年生で52.8％，中学3年生で62.6％であった．本調査では屈折度測定に際し，調節麻痺薬は使用していないため，近視を，眼軸長（axiallength：AL）/平均角膜曲率半径（cornealradius：CR）比2.95以上かつ等価球面度数.0.5D以下と定義している．本調査では，屈折度に加えて眼軸長も計測していることが大きな特徴であり，小学1年生の平均ではおよそ23mmであったが，小学6年生の平均ではおよそ24mmと大人と同じ程度に達していることがわかり，中学生ではさらに伸長していた．本結果からも近視の増加が懸念され，ぜひ，この結果に基づき国家的な対策が取られることを期待したい．I近視治療の目的とはわが国では長い間，正式に承認を得た治療がなかったため，医師の個人的裁量で治療が行われるか，単焦点眼鏡を処方して様子をみるのみであった．これに対し，他の東アジア諸国および欧州を中心に，小児の近視の進行をできるだけ抑制すべきという動きがあり，現在，さまざまな抑制治療が行われている．わが国は，小児の近視進行抑制においては遅れており，ようやく承認を得た治療が出はじめたところである．近視治療の目的については，統一されたコンセンサスはまだないが，正視（0D）を得るのは理想的である．正視であれば眼鏡やコンタクトレンズ（con-tactlens：CL）なしに生活をすることが可能である．また，弱い近視（.3D以内）に抑えるというのも有効である．.3D程度であれば，人生後半の老視年齢でも近くがよく見えるメリットもある．それ以上の強い近視に対する抑制治療は，有効性の観点などから，今後さらなるスタディの結果が待たれる．IIさまざまな近視進行抑制治療とコンセンサス声明現在，薬物療法，光学的治療法，光療法など，臨床試験で有効性，安全性が証明された治療法がある．このような状況のなか，世界小児眼科・斜視学会は近視治療に対するコンセンサス声明を発出した（図1）1）．エビデンスや作用機序も含めて詳細に最新情報が解説されている．なお，日本語翻訳版が日本近視学会のホームページ2）に掲載されている．＊ShigetoShimmura：藤田医科大学東京先端医療研究センター臨床再生医学講座＊＊KyokoOhno-Matsui：東京科学大学眼科学教室0910-1810/26/\100/頁/JCOPY（1）473図1世界小児眼科・斜視学会による近視管理プロトコール（文献1より引用）図2さまざまな近視治療の有効性による分類（文献3より改変引用）