あたらしい眼科

《第36回.日本緑内障学会.原著》あたらしい眼科43（6）：695.699，2026c潜在的にロービジョンケアのニーズを抱えていた緑内障患者田保和也＊1,2山﨑舞＊1,2横田聡＊1,2武田佳代＊1,2木場みゆき＊1,2山本庄吾＊1,2平見恭彦＊1,2栗本康夫＊1,2,3仲泊聡＊1,3,4,5＊1神戸市立神戸アイセンター病院＊2神戸市立医療センター中央市民病院眼科＊3公益社団法人NEXTVISION＊4立命館大学・総合科学技術研究機構＊5東京慈恵会医科大学眼科学講座CGlaucomaPatientswithUnrecognizedNeedsforLowVisionCareKazuyaTayasu1,2）C,MaiYamazaki1,2）C,SatoshiYokota1,2）C,KayoTakeda1,2）C,MiyukiKoba1,2）C,ShogoYamamoto1,2）C,YasuhikoHirami1,2）C,YasuoKurimoto1,2,3）CandSatoshiNakadomari1,3,4,5）1）KobeCityEyeHospital,2）DepartmentofOphthalmology,KobeCityMedicalCenterGeneralHospital,3）NEXTVISIONPublicInterestIncorporatedAssociation,4）RitsumeikanUniversityResearchOrganizationforScienceandTechnology,5）DepartmentCofOphthalmology,TheJikeiUniversitySchoolofMedicineC緑内障は慢性進行性疾患であり，視野障害が進行しても患者自身が生活上の困難を自覚しにくい，あるいは自覚しても医療従事者へ訴えない場合が少なくない．本報告では，眼科通院中でありながら適切なロービジョン（LV）ケアの介入がなかった緑内障患者C3例を提示し，視能訓練士が患者の行動や反応から潜在的な支援ニーズを把握し，介入へとつなげた経過を検討した．視力が比較的良好な症例では，視野障害が身体障害者手帳の交付基準に相当していても，その該当性が認識されず結果として支援に結びつかない例が認められた．また，身体障害者手帳取得後でも活用方法に関する理解が不十分のため，適切な視覚支援が加入できていない症例も存在した．これらの症例から，検査所見のみならず検査中や移動時の様子，患者との対話を通じて生活上の困難を把握し，医療機関が適切な支援機関へつなぐ役割を担うことが円滑なCLVケア導入において重要であると考えられた．CGlaucomaisachronic,progressivedisease,andpatientsoftenfailtorecognizeorreportfunctionaldi.cultiesindailylifedespiteadvancingvisual.eldloss.Thisreportdescribes3glaucomapatientswhowereunderregularophthalmicCfollow-upCbutChadCnotCreceivedCappropriateClowCvisionCcare.CCerti.edCorthoptistsCidenti.edClatentCsup-portCneedsCthroughCsystematicCobservationCofCpatientCbehavior,CresponsesCduringCexaminations,CandCstructuredCcommunicationaboutdailyactivities,enablingtimelyintervention.Inpatientswithrelativelypreservedvisualacu-ity,Csigni.cantCvisualC.eldCimpairmentCmeetingCcriteriaCforCaCPhysicalCDisabilityCCerti.cateCwasCsometimesCover-looked,CrestrictingCaccessCtoCvisualCsupport.CEvenCafterCcerti.cation,CsomeCpatientsCreceivedCinsu.cientCassistanceCbecauseCofClimitedCinformationCofCavailableCservices.CTheseC3CcasesCindicateCthatCrelianceConCclinicalCtestCresultsCaloneisinadequate.Carefulassessmentofmobility,examinationbehavior,andpatient-reporteddailychallengesisessential.Furthermore,medicalinstitutionsplayacriticalroleinproactivelylinkingpatientstoappropriatesocialresources.〔AtarashiiGanka（JournaloftheEye）C43（6）：695.699,C2026〕Keywords：緑内障，ロービジョンケア，視覚障害，身体障害者手帳，視能訓練士．glaucoma,lowvisioncare,vi-sualimpairment,physicaldisabilitycerti.cate,certi.edorthoptist.Cはじめにanalyzer：HFA）における平均偏差（meandeviation：MD）緑内障は日本における中途視覚障害の主因である．山岸らと生活の質（qualityoflife：QOL）が有意に関連することをは緑内障患者においてCHumphrey視野計（HumphreyC.eld報告している1,2）．また，田中らは緑内障患者では疾患初期〔別刷請求先〕田保和也：〒C650-0047神戸市中央区港島南町C2-1-8神戸市立神戸アイセンター病院Reprintrequests：KazuyaTayasu,KobeCityEyeHospital,2-1-8Minatojima-minamimachi,Chuo-ku,Kobe650-0047,JAPANC0910-1810/26/\100/頁/JCOPY（101）C695図1症例1の視野a：Humphrey視野計（HFA）10-2では，26CdB以上の視認点数は右眼C19点，左眼C6点（C○：実測閾値）で周辺視野のデータがなくとも視野障害C5級相当と考えられた．Cb：本人から身体障害者手帳取得の希望があったため，両眼開放CEstermanテストを実施したところ，見えた点はC114点であり，視野等級はC5級となった．からCQOLの低下がみられ，視野障害の進行とともにその低下が加速することを示した3）．しかし，緑内障は慢性進行性疾患であり，視野障害が緩徐に進行するため，患者自身が視機能の低下に順応し，不自由さを自覚しにくい，あるいは自覚しても主治医へ訴えない場合が少なくない4）．このため，患者からの訴えの有無にかかわらず，医療従事者が積極的に患者の生活上の困難に着目し，必要に応じて早期にロービジョン（LV）ケアの介入・支援を行うことが重要であると考える．当院では支援が必要な患者を発見する方法として，視能訓練士が以下のC2点を中心に支援ニーズの抽出を行う取り組みを行っている．①視力検査，視野検査の結果から身体障害者手帳交付基準に相当すると判断される場合に，主治医へ情報共有する．②検査中の患者の行動や質問への応答などから支援の必要性が示唆される場合には，LVケアの必要性について確認する．本稿では，患者の行動・反応から視能訓練士がCLVケアの潜在的ニーズを把握し実際に支援介入につながった症例を報告する．I症例170歳代，女性．両眼開放隅角緑内障．右眼視力（1.0C×sph－8.00DCcyl－0.75DCAx145°）．左眼視力（0.7C×sph－8.00DCcyl－1.00DCAx180°）．右眼眼圧C16mmHg，左眼眼圧C16mmHg．身体障害者手帳：未取得．視野：図1に示す．C1.介入を検討する契機となった所見視力検査時に，矯正視力が良好にもかかわらず回答に時間を要し，視標を探す動作が繰り返し観察された．C2.現状確認視野C10°内に認めた暗点が視標探索の困難さに影響していると推察された．日常生活で感じる困難について質問したところ本人からの訴えはなかったが，視能訓練士が読字や顔の識別など具体例を提示し質問したところ実は多数該当することが判明し，視機能の低下により日常生活に支障をきたしている状況が明らかとなった．支援のニーズが潜在的に存在するものの，患者自身が具体的に自覚・把握しにくい可能性が示唆された．C3.施行したLVケアHFA10-2の結果から身体障害者手帳に該当することを主治医に報告し，後日両眼開放CEstermanテストを実施して視認点数C114点，視野障害C5級相当であることを確認し身体障害者手帳申請の手続きを行った．後日改めてニーズ確認を行い，特に読字困難と，歩行時に下方の段差や傾斜に対して不安を感じていることを確認した．LVケアを進めるにあたり，具体的な視覚支援機器や地域福祉サービスの選択も重要であることから，当院と同一施設内に併設されたビジョンパークに情報提供を依頼した．同施設は，公益社団法人CNEXTVISIONが運営する情報提供拠点であり，福祉施設担当者や支援学校教職員など多様な専門職が関与し，各種補助具の体験や福祉相談が可能となっている．本症例では強度近視のため短文は裸眼での至近読が有効であり，長文は拡大読書器による拡大と音声読み上げ機能の併用が有用であることが確認された．ビジョンパークで読み上げ機能付き拡大読書器を体験することでその有効性を本人が実感し，身体障害者手帳取得後に導入へ至った．また，移動に関する困難に対しては地域の支援施設を紹介し，白杖の購入および歩行訓練の実施が検討された．CII症例280歳代，女性．右眼網膜.離に対する硝子体手術後続発緑内障，左眼開放隅角緑内障．右眼光覚弁．左眼視力（0.1C×sph－5.5DCcyl－2.25DCAx90°）．右眼眼圧C16mmHg，左眼眼圧C14mmHg．身体障害者手帳：2級（視力障害C4級・視野障害C2級）所持．視野：図2に示すC.C1.介入を検討する契機となった所見検査室への移動時，家族にしがみつくように歩行していた．C2.現状確認身体障害者手帳は所持しているものの，読字困難，移動困難のニーズに対してCLVケアが未介入の状況であった．図2症例2の視野Goldmann視野計で右眼はCV/4eに対する反応を認めなかった．左眼は中心視野および耳上側に島状に視野が残存していたが，移動に重要とされる下方視野は欠如していた．3.施行したLVケア主治医にニーズへの対応が必要な現状を報告し，LV外来へ紹介した．同外来にてニーズの詳細確認を行い，カタログの字が読めず買い物に支障があること，署名ができないこと，信号の色がわからないこと，店頭で商品が識別できないことが明確となった．視機能の活用方法について評価するなかで，読字の際は文字の拡大が必要であることを確認し，ビジョンパークにて拡大読書器を試したところ，有効であることが判明した．また，スマートフォンを所持していたため音声での入力や読み上げ機能の活用と，信号識別や文字認識などが可能な視覚支援アプリがあることを紹介し，操作のサポートなど具体的な対応はビジョンパークへ依頼した．さらに，移動支援として白杖を使用した安全な歩行についての説明と同行援護サービスの活用を提案し，サービス内容の説明および地域支援施設への登録手続きに関する情報提供を行った．CIII症例350歳代，女性．両眼開放隅角緑内障．右眼視力（0.05C×sph－7.00DCcyl－2.00DCAx30°）．左眼視力（0.4C×sph－7.00DCcyl－1.75DCAx140°）．右眼眼圧C12mmHg，左眼眼圧C12mmHg．身体障害者手帳：2級（視野障害C2級）所持．視野：図3に示すC.C1.介入を検討する契機となった所見視力検査時に，患者から「身体障害者手帳を取得したがメリットがわからない」との報告を受けた．図3症例3の視野右眼は中心視野を欠き，耳下側に島状の視野残存を認めた．左眼は全体として視野の広がりはあるものの輪状暗点を呈し，中心視野はC3°以内であった．2.現状確認身体障害者手帳は所持しているものの，取得によりどのような福祉支援が受けられるか理解できていないこと，読字困難のニーズを確認した．C3.施行したLVケア身体障害者手帳取得後に受けられる福祉サービスとして補装具や日常生活用具等の視覚補助具の購入支援，税金の減免など経済的なメリットがあることを説明した．また，障害年金受給の可能性があるため年金事務所や社会保険労務士に相談するよう助言した．読字支援については拡大読書器，スマートフォンの視覚支援アプリについて紹介し，ビジョンパークにて実際に体験しながら説明を依頼した．CIV考按本報告のC3症例はいずれも，緑内障の治療目的で眼科通院中であったにもかかわらずCLVケアへの適切な導入に至っていなかった．とくに症例C1では，緑内障が慢性進行性であるという疾患特性から患者本人がCQOLの低下を自覚しにくいこと，自発的な訴えが乏しかったことでニーズの発掘がむずかしかったと考えられることが既報4）と一致していた．また，視覚支援において重要な役割を担う身体障害者手帳に関しては，横田らが身体障害者手帳未取得のリスク因子として「視力非該当」をあげており5），症例C1のように視力が比較的良好である場合には，視野障害が身体障害者手帳の交付基準に相当する程度まで進行していてもその該当性が認識されず，結果として身体障害者手帳取得に関する情報提供が行われないまま視覚支援介入に至らない場合もある．視力が良好に保たれている場合でも，視野障害が中心C10°内に及ぶと読字困難や羞明など日常生活への影響が顕著となることが報告されている6）ことから，視力によらず中心視野障害を認める場合には視覚支援のニーズが高まる．緑内障における視野評価ではC30°以内の視野測定が標準とされており，必要に応じて中心C10°以内の測定を追加することが推奨されている7）．なお，中心C10°のみの視野データが得られていない場合であっても，24-2およびC30-2では測定点間隔がC6°であるため，中心部からC2点以内に暗点が存在するかを確認することは可能であり，このような中心暗点が認められる場合には読字困難や羞明などの視覚的な困難の有無について確認するとともに，身体障害者手帳の交付基準に相当するか確認することが重要と考える．さらに，湖崎分類Ⅲ期以降に相当する中期緑内障では，30°を超える周辺視野にも欠損が出現し始める．周辺視野欠損は移動のしづらさ以外に夜盲や羞明が起りやすい8）．このため，両眼開放CEstermanテスト，FF120，Goldmann視野計などを用いて周辺視野を含めた評価を適宜行うことが望ましく，周辺視野の評価から身体障害者手帳の交付基準に相当すると判断できる場合も少なくない．また，症例C2やC3のように身体障害者手帳を所持していながら，本来はより早期の介入が必要であったにもかかわらず，十分なCLVケアを受けられていない患者は当院においても散見される．さらに筆者らは当院のCLV外来受診歴のある患者への聞き取り調査で，約半数にあたるC47％の患者がCLV外来受診後に新たな課題が生じていたものの，そのうち主治医に伝えられていたのはC41％にとどまっていたことを，第23回日本CLV学会学術総会で報告した．これらからCLVケアの対象となる視機能障害を有する患者に対しては，身体障害者手帳の取得や専門外来，専門機関への紹介のみにとどまるのではなく，生活上の困難や支援ニーズについても定期的に把握し継続的な支援につなげていくことが重要と考える．LVケアの重要性が認識される一方で，すべての支援を医療機関内で完結させることは現実的でない場合も少なくない．そのため，医療機関には患者の視覚的ニーズを適切に把握したうえで，必要な支援を提供可能な医療・福祉資源へ的確につなぐ役割が求められる．本報告ではいずれの症例も，LVケアへの導入およびニーズの把握は院内で行い，具体的な助言や補助具の体験についてはビジョンパークや地域の支援機関へつなぎ，継続的な介入が可能になるよう連携を行った．福祉機関の利用に心理的抵抗を示す患者も少なくないことから，医療機関において視機能評価とあわせてCLVケアに関する情報提供を行い地域の支援機関と段階的に連携することは，患者の不安を軽減し円滑な支援導入に重要であると考える．治療に対する関心は患者・医療従事者ともに高い一方で，生活上の「見えにくさ」への対応は十分ではなく，視覚支援の必要性を適切に把握できないまま支援介入に至っていない緑内障患者の存在が示唆された．検査所見に加え，患者の行動や対話を通じて潜在的な支援ニーズを把握し，LVケアにつなげることが重要である．利益相反：利益相反公表基準に該当なし文献1）山岸和矢，吉川啓司，木村泰朗ほか：日本語版CVFQ-25による高齢者正常眼圧緑内障患者のCqualityoflife評価C.日眼会誌C113：964-971,C20092）山岸和矢，吉川啓司，木村泰朗ほか：高齢者正常眼圧緑内障患者の視野障害とCQOL.臨眼C63：1467-1473,C20093）田中健司，岩瀬愛子，水野恵ほか：緑内障患者のCQOLとソーシャル・サポートの関連．日視能訓練士協誌C48：C35-45,C20194）国松志保：緑内障患者のロービジョンケア．あたらしい眼科C26：1077-1078,C20095）横田聡，金森章泰，藤本雅大ほか：神経眼科・斜視弱視外来における視覚障害者手帳取得状況．神経眼科C34：C61-64,C20176）張替涼子：緑内障のビジョンケア．眼科C66：125-138,C20247）木内良明，井上俊洋，庄司信行ほか：緑内障ガイドライン（第C5版）C.日眼会誌C126：85-177,C20228）陳進志：第C4章ロービジョンケアの視機能と行動．視能学エキスパートロービジョンケア（新井千賀子，田中恵津子，阿曽沼早苗，石井祐子編），p93-97,医学書院C,2024C＊＊＊

《第36回.日本緑内障学会.原著》あたらしい眼科43（6）：691.694，2026c眼科専門病院のロービジョン外来を受診した緑内障患者の特徴坂田苑子＊1井上賢治＊1鶴岡三惠子＊1國松志保＊2富田剛司＊1,3石田恭子＊3＊1井上眼科病院＊2西葛西・井上眼科病院＊3東邦大学医療センター大橋病院CCharacteristicsofGlaucomaPatientsSeenataLow-VisionClinicinanOphthalmologyHospitalSonokoSakata1）C,KenjiInoue1）C,MiekoTsuruoka1）C,ShihoKunimatsu-Sanuki2）C,GojiTomita1,3）CandKyokoIshida3）1）InouyeEyeHospital,2）CNishikasaiInouyeEyeHospital,3）CTohoUniversityOhashiMedicalCenter目的：高齢化に伴い緑内障患者は増加し，ロービジョンケアの需要も増えている．今回，ロービジョン外来を受診した緑内障患者の特徴を調査した．対象および方法：2024年C4月.C2025年C3月に井上眼科病院ロービジョン外来を受診した緑内障患者C114例を対象とした．年齢，性別，病型，身体障害者手帳等級，ニーズおよび実施したロービジョンケアの内容を診療録より後ろ向きに調査した．結果：平均年齢はC68.0C±13.9歳で高齢者が多かった．病型は広義原発開放隅角緑内障がC75％を占めた．身体障害者手帳を取得している患者のうちC1，2級がC70％以上であった．患者のおもなニーズは読字で，ロービジョンケア内容では拡大読書器の紹介が最多であった．結論：ロービジョン外来を受診した緑内障患者は高齢の重症例が多く，読字のニーズに対して拡大読書器，ICT機器，光学補助具の紹介が多く行われていた．CPurpose：Asthepopulationages,thenumberofglaucomapatientsisexpectedtoincrease,thusleadingtoariseinthedemandforlow-visioncare.Thepurposeofthisstudywastoinvestigatethecharacteristicsofglauco-maCpatientsCseenCatCaCLow-VisionClinic（LVC）inCanCophthalmologyChospital.CSubjectsandMethods：WeCretro-spectivelyCanalyzedCtheCmedicalCrecordsCofC114CglaucomaCpatientsCseenCatCtheCInouyeCEyeCHospitalCLVCCbetweenCApril2024andMarch2025.Patientdemographics,glaucomasubtypes,visualdisabilitygrades,speci.cneeds,anddetailsCofCtheClow-visionCcareCprovidedCwereCreviewed.CResults：TheCmajorityCofCtheCpatientsCseenCwereCelderly（meanage：68.0C±C13.9years）.Primaryopen-angleglaucomaaccountedforabout75％oftheglaucomasubtypesobserved.Over70％ofthepatientsheldaphysicaldisabilitycerti.cateclassi.edasGrade1orGrade2.Reading-relatedCneedsCremainedCpredominant,CandCvisualCaidCdeviceCintroductions,CespeciallyCthoseCrelatedCtoCaCvideoCmagni.er,werethemostcommoninterventions.Ontheotherhand,thedemandofapplicationforaphysicaldis-abilitycerti.catehaddecreased.Conclusion：TheglaucomapatientsseenatourLVCwerepredominantlyelderlysubjectswithsevereconditions,andreading-relatedneeds,magnifyingreadingaids,ICTdevices,andopticalaidswerefrequentlyrecommended.〔AtarashiiGanka（JournaloftheEye）C43（6）：691.694,C2026〕Keywords：ロービジョン外来，緑内障，読字，身体障害者手帳C.low-visionclinic,glaucoma,reading-relatedneeds,physicaldisabilitycerti.cate.はじめに緑内障は長らく日本人の視覚障害の原因の第C1位で1），進行すると視力低下，視野障害により日常生活に著しく支障をきたす疾患である．日本人の高齢化の進展に伴いさまざまな眼疾患によるロービジョン患者が増加しており，ロービジョンケアの重要性はますます高まっている1）．近年では視機能低下に対して医療機関でのロービジョンケアが重視され，各地でロービジョン外来が開設されている2）．井上眼科病院（以下，当院）ではC2010年C9月にロービジョン外来を開設したが，患者の眼疾患の内訳では緑内障がもっとも多かっ〔別刷請求先〕坂田苑子：〒C101-0062東京都千代田区神田駿河台C4-3井上眼科病院Reprintrequests：SonokoSakata,M.D.,InouyeEyeHospital,4-3Kanda-SurugadaiChiyoda-ku,Tokyo101-0062,JAPANC0910-1810/26/\100/頁/JCOPY（97）C691（人）3530302725222015101050年齢図1年齢分布6級（0例,0.0%）4級（5例,4.4%）3級（2例,1.8%）20～4050607080～90以上（歳代）その他（9例,7.9%）正常眼圧緑内障（8例,7.0%）図2緑内障病型読字82歩行17就労17書字13羞明123遠見不自由介護3手帳2その他4図4患者のニーズた3）．広島大学ロービジョン外来の受診者も緑内障患者がもっとも多く4），ロービジョンケアを考える際にはまずは緑内障患者について検討することが重要と考える．過去にも当院のロービジョン外来を受診した緑内障患者の特徴を報告した5）が，緑内障治療の進歩や高齢化に伴い受診者の背景やニーズが変化している可能性がある．そこで本稿では，2024年度のC1年間に当院ロービジョン外来を受診した緑内障患者の特徴を後ろ向きに検討したC.CI対象および方法対象はC2024年C4月.C2025年C3月に当院ロービジョン外来を受診した緑内障患者C114例である．年齢，性別，緑内障病型，身体障害者手帳等級，患者のニーズ，およびロービジョン外来での指導内容を診療録から後ろ向きに調査した．期間内に複数回受診した患者については，期間内最初の受診時のデータを用いた．本研究はオプトアウトを実施し，井上眼科病院の倫理審査委員会の承認を取得した（承認番号：C202501-4）．CII結果対象は男性C53例，女性C61例で，平均年齢はC68.0C±13.9歳（平均C±標準偏差）で，28.C95歳であった．年代はC20.40歳代C10例（8.7％），50歳代C25例（21.5％），60歳代C22例（19.3％），70歳代C27例（23.7％），80歳代以上C30例（26.3％）で，70歳以上が半数を占めた（図1）．緑内障病型は原発開放隅角緑内障C78例（68.4％），続発緑内障C19例（16.7％），正常眼圧緑内障C8例（7.0％）の順であった（図2）．視覚障害による身体障害者手帳はC89例（78.1％）が有しており，1級C21例（18.4％），2級C43例（37.7％），3級C2例（1.8％），4級5例（4.4％），5級18例（15.8％），6級0例（0％）であった（図3）．身体障害者手帳を有していないC25例（21.9％）のうち，等級に該当するが希望していないのがC19例で，692あたらしい眼科Vol.43，No.6，2026（98）表1ロービジョンケアの内容内訳件数内訳件数拡大読書器（CTV）紹介，利用C35ルーペ紹介C5就労継続，相談C21介護保険紹介，相談，利用C5視覚リハビリ紹介C11歩行訓練C4点字図書館，デジタル録音図書紹介C10障害年金申請C2ITサポート紹介C7代読，代筆サービスC1音声CPC紹介C6歩行器C1同行援護C6スマートサイト紹介C1身体障害者手帳紹介，申請C6自立訓練C1合計（重複あり）C122CこのうちC2級相当がC10例，4級相当がC1例，5級相当がC8例であった．障害の等級に該当しない症例はC6例であったC.患者のニーズ（重複あり）は読字C82例，歩行C17例，就労17例，書字C13例，羞明C12例と続いた（図4）．ロービジョンケアの指導内容（重複あり）は，拡大読書器の紹介C35例，就労に関する相談C21例，視覚リハビリ紹介C11例，点字図書館の紹介C10例，ITサポートの紹介C7例，音声パソコン紹介C6例，同行援護の紹介C6例，身体障害者手帳の申請希望C6例，ルーペ紹介C5例，介護保険紹介C5例，歩行訓練C4例，障害年金申請C2例など多岐にわたった（表1）．ITサポートとは，当院の視覚障害を有する職員がパソコンやタブレット端末などの視覚補助機能を紹介し，日常生活支援や社会資源の情報提供を行うものである6）C.CIII考按当院のロービジョン外来を受診する緑内障患者は高齢者が多く，身体障害者手帳C1級やC2級の重度の視覚障害を有する患者が多数であった．また，身体障害者手帳を有していない患者のなかで，身体障害に該当する障害を有しながら身体障害者手帳申請を希望しない患者も存在した．等級が低いほどロービジョンケアの必要性や利用できる福祉サービスが少ないという誤解があり，身体障害者手帳取得のメリットを感じづらく7），申請の遅れが生じている可能性も考えられる．視覚補助具をはじめ，公共料金の割引など利用できるサービスを具体的に提示し，身体障害者手帳申請に対するネガティブな感情を少なくする工夫も必要と思われる．身体障害者手帳の取得により自身を身体障害者と認識することへの心理的抵抗感から，申請を希望しない患者も存在すると考えられる．一方で，身体障害者手帳に障害が該当しない患者も，少なからずロービジョン外来を受診しており，視覚障害が早期の段階からロービジョンケアの介入ができていることも示された．いずれの患者も比較的若年で，就労や趣味において細かい文字の視認が必要な患者であった．傍中心視野障害によって緻密な作業に支障をきたしていたものの，周辺視野は保たれているため，身体障害者手帳の認定基準には該当しなかったC.患者のニーズでは依然として読字が多かった．読字に対するロービジョンケアの内訳は非常に多岐にわたるが，拡大読書器の紹介やデジタルデバイスの紹介が多かった．パソコンやスマートフォン，タブレット端末などのCinformationandcommunicationtechnology（ICT）機器をC1人C1台所有する時代となり8），実際に視覚障害者でもコロナ禍を境にCICT機器の利用が以前と比べ有意に増加している8）．今後もCICT機器を活用したデジタル支援がさらに拡充されていくと考えられる．端末のカメラを利用した文字の拡大機能やコントラスト調節機能による視認性向上，また，スマートフォンやスマートスピーカーなどのスマート家電を利用した音声読み上げ機能，文字の音声入力によって情報の入手・発信が可能になっている8）．近年ではアプリの進化もめざましく，カメラに映る人物や色を認識し音声で伝える機能や，外出時に信号を認識し目的地までナビゲーションする機能なども開発されている6，9）．これらの機能を有効に活用する患者と，ICT機器の導入にハードル，不安を感じ情報社会から取り残されている患者もおり，情報格差が広がりつつあることが課題である7）．今回，患者のニーズとして身体障害者手帳の紹介や申請はC6例（4.9％）で，過去の報告5）のC22例（59.5％）から減少した．これは，今回の対象がロービジョン外来を受診したすべての緑内障患者であるのに対して，過去の報告5）では初めてロービジョン外来を受診した緑内障患者を対象とした点が異なる．初回の受診では身体障害者手帳の紹介や緑内障の進行による等級の変更が行われる可能性が高いが，ロービジョン外来に数回受診している患者では生活指導が中心に行われていたことが考えられる．加えて，ロービジョン外来の認知度向上に伴い一般外来でもロービジョンケアを提供する機会が増加しており，ロービジョン外来の受診以前に一般外来でも身体障害者手帳の紹介や申請が行われている可能性も（99）あたらしい眼科Vol.43，No.6，2026C693考えられる．また，Limらは「緑内障患者はうつ傾向のある患者の割合が多く4），うつ傾向がC30％，不安障害がC64％の割合でみられた」10）と報告している．緑内障患者と網膜色素変性患者の比較では，緑内障患者で心の健康や行動の制限などにおける生活の質（qualityCoflife：QOL）の低下が指摘されており11），日常生活に多くの困難を抱えていることが予測される．一般的にはロービジョンケアを必要と考える患者は，少なからず見えにくいことに不安を感じてから受診する．しかし，不安を強く抱える患者には，ロービジョンケアの存在や福祉センターとの連携，福祉サービスなどを早期に情報提供することも大切である．視覚補助具の選定のみならず，本人の意思を尊重しながら，心理的サポートを含めた包括的なロービジョンケアを行うことが求められる12）．今回の調査では，2024年度のC1年間でロービジョン外来を受診した緑内障患者は身体障害者手帳を取得している患者のうちC1，2級を有する重症例が約C70％を占めた．患者のおもなニーズは読字であり，ロービジョンケア内容は拡大読書器の紹介が最多であった．身体障害者手帳に障害等級が該当しない軽度視覚障害のロービジョン外来受診も約C5％みられ，早期からのロービジョン介入ができていることもわかった．緑内障患者では，重度の視覚障害を有する患者だけでなく，視力低下や視野障害が軽度の患者についても早期からロービジョンケアの導入が検討されうる．今後もCICT機器のさらなる活用拡充とともに，心理的側面にも配慮した包括的支援が望まれる．緑内障患者に対し，ロービジョン外来は今後も重要な役割を担っていくと考えられる．利益相反：利益相反公表基準に該当なし文献1）MatobaCR,CMorimotoCN,CKawasakiCRCetal：ACnationwideCsurveyCofCnewlyCcerti.edCvisuallyCimpairedCindividualsCinCJapanCforCtheC.scalCyear2019：impactCofCtheCrevisionCofCcriteriaforvisualimpairmentcerti.cation..JpnJOphthal-molC67：346-352,C20232）田淵昭雄，藤原篤之：全国大学医学部附属病院眼科におけるロービジョンクリニックの現状（第C2報）．日ロービジョン会誌.14：52-57,C20143）鶴岡三惠子，井上賢治，大音清香ほか：井上眼科病院におけるロービジョン外来の実態．眼臨紀.15：317-321,C20224）佐藤佑二，奈良井章人，木内良明：緑内障のロービジョンケア．臨眼C72：192-194,C20185）井上賢治，鶴岡三惠子，大音清香ほか：眼科専門病院のロービジョン外来を受診した緑内障患者の特徴．眼臨紀C11：C922-926,C20186）石原純子，中津愛，石井祐子ほか：コロナ禍を境に変化した視覚障害者のCIT機器利用と意識について．日ロービジョン会誌.25：s10-s14,C20257）安蘇谷浩乃，相馬睦，杉谷邦子ほか：眼科における身体障害者手帳申請の現況と過去との比較．日ロービジョン会誌.24：41-44,C20238）三宅琢：ICT機器を用いたデジタルビジョンケア．眼科.64：447-452,C20229）山本翠：視覚補助具とCICT機器の選び方と使い方．薬局.72：2505-2511,C202110）LimNC,FanCH,YongMKetal：Assessmentofdepres-sion,Canxiety,CandCqualityCofClifeCinCSingaporeanCpatientsCwithglaucoma..JGlaucomaC25：605-612,C201611）井上賢治，鶴岡三惠子，石田恭子ほか：ロービジョン外来を受診した緑内障患者と網膜色素変性症患者のCQOLの評価．臨眼.73：361-367,C201912）松岡恵美子，松原英紀：不安感の強い緑内障患者のロービジョンケア．日本ロービジョン学会誌.23：73-77,C2023＊＊＊694あたらしい眼科Vol.43，No.6，2026（100）

《第36回.日本緑内障学会.原著》あたらしい眼科43（6）：686.690，2026c緑内障患者の視覚障害による身体障害者手帳実態調査2024年版小笠原涼＊1井上賢治＊1塩川美菜子＊1鶴岡三惠子＊1國松志保＊2溝田淳＊2富田剛司＊1,3石田恭子＊3＊1井上眼科病院＊2西葛西・井上眼科病院＊3東邦大学医療センター大橋病院SurveyoftheCurrentStatusofVisualImpairmentCertificationApplicationsforGlaucomaPatientsin2024RyoOgasawara1）,KenjiInoue1）,MinakoShiokawa1）,MiekoTsuruoka1）,ShihoKunimatsu-Sanuki2）,AtsushiMizota2）,GojiTomita1,3）andKyokoIshida3）1）InouyeEyeHospital,2）NishikasaiInouyeEyeHospital,3）DepartmentofOphthalmology,TohoUniversityOhashiMedicalCenter目的：視覚障害による身体障害者手帳（以下，手帳）を申請した緑内障患者の身体障害者手帳の実態について検討した．対象および方法：2024年1.12月に井上眼科病院および西葛西・井上眼科病院で手帳申請を行った緑内障126例を対象とした．緑内障病型，視覚障害等級，視野測定方法を後ろ向きに調査した．2021年の前回調査の結果と比較した．結果：病型は原発開放隅角緑内障76例（60.3％），続発緑内障23例（18.3％）などだった．視覚等級は1級14例（11.1％），2級74例（58.7％），3級1例（0.8％），4級8例（6.3％），5級29例（23.0％）であり，病型，等級は前回調査と差はなかった．視野測定はGoldmann視野計（50例，39.7％）と自動視野計（75例，59.5％）を用いており，自動視野計での手帳申請の割合が前回調査より有意に増加した（p＜0.01）．結論：手帳申請者の緑内障病型は原発開放隅角緑内障が最多だった．視覚障害等級は1級と2級で約7割を占めた．視野測定は自動視野計が多く，経年変化では増加していた．Purpose：Tosurveyandassessthecurrentstatusofvisualimpairmentcerti.cationapplicationsforglaucomapatientsin2024.Methods：Weretrospectivelyanalyzed126glaucomapatientswhoappliedforaphysicaldisabili-tycerti.cateatInouyeEyeHospitalorNishikasai-InouyeEyeHospitalbetweenJanuaryandDecember2024.Glau-comatype,visualdisabilitygrade,andvisual.eld（VF）measurementmethodswereexaminedandcomparedwiththe.ndingsinthe2021survey.Results：Primaryopen-angleglaucoma（POAG）wasthemostcommonglaucomatype（60.3％）,followedbysecondaryglaucoma（18.3％）.VisualdisabilitygradeswereGrade1in11.1％,Grade2in58.7％,Grade3in0.8％,Grade4in6.3％,andGrade5in23.0％.VFassessmentwasperformedusingtheGold-mannperimeterin39.7％andautomatedperimetryin59.5％.Nosigni.cantdi.erencewasobservedinglaucomatypeordisabilitygradecomparedwiththe2021.ndings.However,certi.cationbasedonautomatedperimetryhadincreasedsigni.cantly（p＜0.01）.Conclusion：Inthissurvey,POAGwasthemostcommonglaucomatypeobserved.AutomatedperimetryhadincreasinglybeenusedforVFassessment,and70％oftheapplicationswereclassi.edasvisualdisabilityGrade1or2.〔AtarashiiGanka（JournaloftheEye）43（6）：686.690,2026〕Keywords：緑内障，視覚障害，身体障害者手帳，視野計，視野障害等級．glaucoma,visualimpairment,physical-lydisabilitycerti.cate,perimeter,visualdisabilitygrade.はじめにを対象とした多治見スタディでは40歳以上の5.0％で，年緑内障は視覚障害による身体障害者手帳（以下，手帳）認齢とともに有病率は上昇していた2）．そこで手帳に該当する定者の原因疾患の第一位である1）．緑内障の有病率は日本人緑内障患者の実態を知り，対策をとることは今後の失明予防〔別刷請求先〕小笠原涼：〒101-0062東京都千代田区神田駿河台4-3井上眼科病院Reprintrequests：RyoOgasawara,M.D.,InouyeEyeHospital,4-3Kanda-Surugadai,Chiyoda-ku,Tokyo101-0062,JAPAN686（92）今回調査（126例）前回調査（153例）原発閉塞隅角緑内障発達緑内障（1例,0.8％）原発閉塞隅角緑内障発達緑内障（2例,1.3%）（4例,3.2%）（5例,3.3%）図1緑内障病型の比較有意差なし（χ2検定）．の観点から重要である．緑内障にはさまざまな病型があり，病型により重症度や進行速度に差があり，緑内障による手帳該当者にも違いがある可能性がある．そこで筆者らは井上眼科病院と西葛西・井上眼科病院において2015年3），2021年4）に手帳申請を行った緑内障患者の実態を調査・報告した．手帳認定基準は2018年4月27日に厚生労働省から「身体障害者福祉法施行規則等の一部を改正する省令」が公布され，視野障害は従来のGoldmann視野計に加えて自動視野計も使用可能となった．筆者らの2021年の調査（以下，前回調査）4）では，視野障害の認定はGoldmann視野計60.1％，自動視野計39.9％で，依然としてGoldmann視野計が多かった．今回，前回調査4）より3年間が経過したので再度同様の調査を行った．さらに前回調査4）の結果と比較し，経年変化もあわせて検討した．I対象および方法2024年1.12月に井上眼科病院および西葛西・井上眼科病院に通院中の緑内障患者で，同時期に手帳申請を行った126例（男性74例，女性52例）を対象として後ろ向きの観察研究を行った．対象の年齢は24.94歳で，平均年齢は70.8±12.8（平均±標準偏差）歳であった．手帳申請時の緑内障病型，視覚障害等級，視力障害等級，視野障害等級，視野検査方法（Goldmann視野計，自動視野計）を身体障害者診断者・意見書の控えおよび診療記録より調査した．緑内障病型別に視覚障害等級を，視野検査方法別に視野障害等級を比較した．さらに前回調査4）と緑内障病型，視覚障害等級，視力障害等級，視野障害等級を比較した．視野検査ではGoldmann視野計あるいは自動視野計のどちらを使用するかは視野障害を評価する医師の判断で選択した．統計学的検討は患者背景の年齢の比較には対応のないt検定，男女比，緑内障病型，視覚障害等級，視力障害等級，視野障害等級の比較にはχ2検定，Fisherの直接法を用いた．有意水準はp＜0.05とした．なお，緑内障病型は続発緑内障の原因が多岐にわたっていたため合算し，原発開放隅角緑内障，正常眼圧緑内障，原発閉塞隅角緑内障，続発緑内障，発達緑内障の5群として検討した．本研究は井上眼科病院の倫理審査委員会で承認を得た．研究情報を院内掲示などで通知・公開し，研究対象者などが拒否できる機会を保証した．II結果緑内障病型は原発開放隅角緑内障76例（60.3％），続発緑内障23例（ぶどう膜炎10例，落屑緑内障10例，血管新生緑内障2例，ステロイド緑内障1例）（18.3％），正常眼圧緑内障22例（17.5％），原発閉塞隅角緑内障4例（3.2％），発達緑内障1例（0.8％）であった（図1）．視覚障害等級は1級14例（11.1％），2級74例（58.7％），3級1例（0.8％），4級8例（6.3％），5級29例（23.0％），6級0例（0％）であった（図2）．視力障害での申請は56例，視野障害での申請は125例で，重複申請は55例あった．視力障害の等級内訳は1級2例（3.6％），2級5例（8.9％），3級7例（12.5％），4級17例（30.4％），5級8例（14.3％），6級17例（12.5％）で，視野障害の等級内訳は2級88例（70.4％），3級1例（0.8％），4級1例（0.8％），5級35例（28.0％）であった（表1）視野障害等級と視野検査方法に差はなかった（p＝0.5767）．視野検査方法は，Goldmann視野計50例（39.7％），自動視野計75例（59.5％）であった（図3）．視野障害等級は今回調査（126例）前回調査（153例）3級（1例,0.8%）表1視野障害等級と視野検査方法等級今回調査前回調査視力障害1級2（1.6%）0（0.0%）2級5（4.0%）88（69.8%）3級7（5.6%）1（0.8%）4級17（13.5%）1（0.8%）5級8（6.3%）35（27.8%）6級17（13.5%）0（0.0%）なし70（55.6%）1（0.8%）1級0（0.0%）0（0.0%）2級88（69.8%）94（61.4%）視野障害3級1（0.8%）3（2.0%）4級1（0.8%）0（0.0%）5級35（27.8%）56（36.6%）6級0（0.0%）0（0.0%）なし1（0.8%）0（0.0%）Goldmann視野計では2級42例（84.0％），5級8例（16.0％），自動視野計では2級46例（61.3％），3級1例（1.3％），4級1例（1.3％），5級27例（36.0％）であった（表2）．視野検査の種類による視野等級に差はなかった（p＝0.05）．前回調査4）の緑内障病型は原発開放隅角緑内障83例（54.2％），続発緑内障34例（ぶどう膜炎14例，落屑緑内障14例，ステロイド緑内障3例，血管新生緑内障2例，角膜移植後1例）（22.2％），正常眼圧緑内障29例（19.0％），原発閉塞隅角緑内障5例（3.3％），発達緑内障2例（1.3％）であった（図1）．視覚障害等級は1級19例（12.4％），2級77例（50.3％），3級4例（2.6％），4級12例（7.8％），5級41例（26.83級（4例,2.6%）図2視覚障害等級の比較有意差なし（χ2検定）．％），6級0例（0％）であった（図2）．今回調査と前回調査4）との比較では，緑内障病型は同等（p=0.82），視覚障害等級も同等（p=0.58）であった．視野検査方法は，前回調査4）でGoldmann視野計92例（60.1％），自動視野計61例（39.9％）で，今回調査では前回調査4）に比べて自動視野計の割合が有意に増加した（p＜0.01）．III考按手帳認定者の全国規模の疫学調査が2019年4月.2020年3月の患者を対象に行われた1）．原因疾患は緑内障（40.7％），網膜色素変性（13.0％），糖尿病網膜症（10.2％），黄斑変性（9.1％）の順だった．2024年度の筆者らの施設の調査5）では原因疾患は緑内障（54.3％），網膜色素変性（14.7％），黄斑変性（9.1％），視神経症（6.9％）の順だった．2021年1.12月に行った調査4）と比較すると緑内障が最多であることには変わりないが，2024年調査5）では緑内障の割合が有意に増加した．獨協医科大学埼玉医療センターの安蘇らの報告でも，2013.2015年の3年間と2020.2022年の3年間を比較したところ，原因疾患として緑内障が増加傾向にあった6）．その要因として，緑内障は加齢とともに有病率が上昇する7）ため，社会の高齢化に伴い患者が増加して重症例も増加することが考えられる．また，加齢黄斑変性や糖尿病網膜症では抗血管内皮増殖因子（vascularendothelialgrowthfactor：VEGF）薬や硝子体手術の進歩により重症例が減少したことも考えられる．そこで，前回調査4）より3年間が経過したため今回手帳を申請した緑内障患者の実態を調査した．さらに前回調査4）の結果と比較した．緑内障病型は今回調査と前回調査4）で順位は原発開放隅角緑内障，続発緑内障，正常眼圧緑内障の順で割合に差はなか該当なし今回調査（126例）前回調査（153例）（1例，0.8%）図3視覚障害等級の比較＊p＜0.05（χ2検定）．った．外来を受診した緑内障患者の実態調査では，緑内障病型は正常眼圧緑内障45.6％，原発開放隅角緑内障33.1％，続発緑内障7.8％などであった8）．今回調査の緑内障病型が原発開放隅角緑内障60.3％，続発緑内障18.3％，正常眼圧緑内障17.5％などであり，過去の報告8）と比較すると今回調査では原発開放隅角緑内障と続発緑内障が多い傾向だった．緑内障進行リスクとして高眼圧，とくに眼圧変動や経過中の平均眼圧が高いことがあげられている7）．眼圧が高い原発開放隅角緑内障，眼圧変動が大きい続発緑内障が重症化しやすい可能性がある．視覚障害等級は1級と2級を合わせて今回調査では69.8％，前回調査4）では62.7％であった．緑内障の手帳申請者は依然として重症例が多いことが明らかとなった．視野障害等級は前回調査4）と比較して変化がなかった．手帳申請の視野検査方法は2018年の改定から自動視野計が利用可能となったが，自動視野計の使用割合が前回調査4）39.9％よりも今回調査59.5％では有意に増加した（p＜0.05）．今回調査の全症例での検討5）でもGoldmann視野計が有意に減少し，自動視野計が有意に増加した（p＜0.01）．自動視野計は緑内障が網膜色素変性，網脈絡膜萎縮，糖尿病網膜症に比べて有意に多く使用されていた5）．視野障害判定に自動視野計が使用可能となったことは緑内障患者にとって視野障害認定の面では有益であった可能性がある．視野障害等級は，Goldmann視野計は2,5級のみ，自動視野計は2,3,4,5級の症例が存在し，自動視野計はGoldmann視野計よりも詳細に視野障害の評価ができる可能性がある．一方で，今回調査では前回調査4）に比較して緑内障による手帳申請者の件数は減少していた．近年，緑内障分野の新規配合点眼薬（ブリモニジン/リパスジル配合点眼薬，2022年上市）や，低侵襲緑内障手術（microinvasiveglaucomasur-gery：MIGS）としてiStent，KahookDualBlade，谷戸式表2今回調査と前回調査との視力障害等級，視野障害等級の比較視野障害等級自動視野計Goldmann視野計（GP）2級46423級104級105級278合計75（59.5％）50（39.7％）マイクロフックロトミー，TrabExなどが導入され治療選択肢が拡大している．これらの新規の点眼薬や手術の効果のために重症例に至る症例が減少した可能性がある．今後も治療の進歩や啓発活動の普及により，緑内障患者がより早期に診断される可能性が高まり，その結果として重症例の割合や病型分布に変化が生じる可能性がある．今後も注意深い経過観察が必要である．本論文は第36回日本緑内障学会で発表した．利益相反：利益相反公表基準に該当なし文献1）MatobaR,MorimotoN,KawasakiRetal：Anationwidesurveyofnewlycerti.edvisuallyimpairedindividualsinJapanforthe.scalyear2019：impactoftherevisionofcriteriaforvisualimpairmentcerti.cation..JpnJOphthal-mol67：346-352,20232）鈴木康之，山本哲也，新家眞ほか：日本緑内障学会多治見疫学調査（多治見スタディ）総括報告.日眼会誌112：1039-1058,20083）比嘉利沙子，井上賢治，永井瑞希ほか：緑内障患者の視覚障害による身体障害者手帳申請の実態調査（2015年度版）..あたらしい眼科.34：1042-1045,20174）正井智子，井上賢治，塩川美菜子ほか：緑内障患者の視覚障害による身体障害者手帳実態調査2021年版.あたらしい眼科.40：958-962,20235）井上賢治，鶴岡三恵子，天野史郎ほか：眼科専門病院における視覚障害による身体障害者手帳の申請（2024年）.眼臨紀19：92-97,20266）安蘇谷浩乃，相馬睦，杉谷邦子ほか：眼科における身体障害者手帳申請の現況と過去との比較.日本ロービジョン学会誌.24：41-44,20247）日本緑内障学会緑内障診療ガイドライン作成委員会：緑内障診療ガイドライン（第5版）.日眼会誌126：85-177,20228）小林大航，井上賢治，塩川美菜子：多施設における緑内障実態調査2024年版―薬物治療―.あたらしい眼科42：881-886,2025＊＊＊