あたらしい眼科

《原著》あたらしい眼科35（10）：1440.1443，2018c視能訓練士の関与が乳幼児健康診査視覚検査（三歳児眼科健診）の結果に及ぼす影響蕪龍大＊1,2竹下哲二＊2盧渓＊1加藤貴彦＊1＊1熊本大学大学院生命科学研究部公衆衛生学分野＊2上天草市立上天草総合病院眼科CIn.uenceofOrthoptistonOphthalmologicalExaminationinInfantHealthCheckupRyotaKabura1,2）,TetsujiTakeshita2）,XiLu1）andTakahikoKatoh1）1）DepartmentofPublicHealth,FacultyofLifeSciences,KumamotoUniversity,2）DepartmentofOphthalmology,KamiamakusaGeneralHospitalC目的：三歳児を対象に行われる乳幼児健康診査の視覚検査（以下，三歳児眼科健診）は，検査項目や検査実施者などに関する規定がなく，自治体間で統一が図られていない．視能訓練士（orthoptist：ORT）が三歳児眼科健診に従事した場合の健診内容や結果について検討した．対象および方法：2012年C4月.2017年C3月に，ORTが三歳児眼科健診に従事しているCA市としていないCB市で三歳児眼科健診を受診したそれぞれC955名とC3,091名を対象とした．両市の健診結果および精密検査としての医療機関の受診結果を比較検討した．結果：要精密検査と判定された児の割合はA市が有意に高かった．斜視疑いとされた割合はCA市が有意に高く，精密検診を受診した割合もCA市が有意に高かった（すべてp＜0.05）．結論：精密検診を受診した児の割合がCA市のほうが高かったのはCORTが保護者に説明を行い，受診を促したためと考えられた．ORTが従事する三歳児眼科健診は精度が上がることが示唆された．CPurpose：AlthoughJapan’sinfanthealthcheckupfor3-year-oldchildrenincludestheophthalmologicalexami-nation,thereisnochecklistandnoclearrulesforinspectionoperators,norisuni.cationachievedbetweenlocalgovernments.Ourpurposeistocomparethedi.erente.ectsofcheckupwithandwithoutorthoptist（ORT）ineyescreeningfor3-year-oldchildren.SubjectsandMethods：Atotalof9553-year-oldchildreninA-city（ORTpar-ticipation）andC3,091C3-year-oldCchildrenCinB-city（ORTnonparticipation）duringC.scalCyears2012-2016（AprilC1.MarchC31CinJapan）wereCinvestigated.CTheC.rstCandCsecondCpartsCofCtheCeyeCscreeningCcheckupCresultsCwereCcompared.CResults：InCtheCeyeCscreeningCforC3-year-oldCchildren,CACcityCshowedCaChigherCpercentageCofCchildrenCwhoCrequiredCpreciseCexamination.CSimilarCresultsCwereCobservedCinCtheCrateCofCsuspectedCstrabismusCandCofCdetailedexaminationinAcity（allp＜0.05）.Conclusion：AstothehigherrateofdetailedexaminationinAcity,weCbelieveCthisCisCbecauseCinCACcityCtheCORTCgaveCanCexplanationCtoCtheCguardianCandCurgedCconsultation.CThisCresultsuggeststhatophthalmologicexaminationof3-year-olds’eyesbyORTcanimproveexaminationaccuracy.〔AtarashiiGanka（JournaloftheEye）35（10）：1440.1443,C2018〕Keywords：三歳児眼科健診，視能訓練士，三歳児眼科健診マニュアル．eyescreeningcheckupfor3-year-oldchildren,orthoptist,eyescreeningcheckupfor3-year-oldchildrenmanualCはじめに1992年，母子保健法の規定により三歳児を対象とした乳幼児健康診査視覚検査（以下，三歳児眼科健診）が全国導入され，1997年には事業主体が都道府県から各市町村に移管された1）．問診票に各家庭で事前に測定した視力の結果を記入する欄があり，児と保護者は健診当日までに家庭で視力検査を行ってから健診に臨む必要がある．これを一次健診としているが，視力検査に不慣れなため苦慮したという保護者が多い2）．健診会場で行われるスクリーニング検査が二次健診となり，一般にはこの二次健診のことを三歳児眼科健診とよぶ．ORTが従事する場合は『三歳児眼科健診マニュアル』（第一版）3）に則って，視力検査，屈折検査，両眼視機能検査，〔別刷請求先〕蕪龍大：〒866-0293熊本県上天草市龍ヶ岳町高戸C1419-19上天草市立上天草総合病院眼科Reprintrequests：RyotaKabura,CO.,KamiamakusaGeneralHospital,1419-19RyugatakemachiTakado,Kamiamakusa-shi,Kumamoto866-0293,JAPANC1440（128）眼位検査，眼球運動検査のC5項目の検査を行い，視機能の発育を妨げる要因の有無を総合的に評価している4）．ORTが従事していない場合は保健師が視力検査を行っている場合が大半を占めるが，5項目すべての検査を行っている自治体は少なく，一次健診で視力良好だったと保護者から申告があれば二次健診では再検査を行わない自治体や，検査に不慣れな検査員が二次健診で視力検査を行っている自治体も存在する．そのため自治体間で健診の精度に差が生じている．筆者らの以前の調査5）によれば，一次健診で視力検査を行ってこなかった保護者がC4割を超えており，自治体によっては異常を検出されずに見逃されている児が多数存在する可能性がある．三歳児眼科健診にCORTが従事することによって，異常検出率や異常検出の正確さが上がるかについて検討した．また，要精査とされた児の精密検診の受診率が上がるかについても検討した．なお，「健診」と「検診」の使い分けについて明確に定義した文献は存在しない．本報告においては日本視能訓練士協会の慣習に従い，乳幼児健康診査については「健診」，眼科検査を指す場合については「検診」と使い分けることにした．CI対象および方法2012年4月.2017年3月の5年間にORTが三歳児眼科健診に従事したCA市C955名とCORTが従事していないCB市3,091名のC3歳児を対象とした．A市では対象児全員に視力検査，屈折検査，両眼視機能検査，眼位検査，眼球運動検査を行い，いずれか一つでも三歳児眼科健診マニュアルに記載されている基準を満たしていない場合は要精査と判断している．要精査とされた児についてはCORTから保護者に対して検査結果についての説明を行い，精密検査の受診の重要性を伝えた．視力検査はC2.5Cmの距離にて最初に字一つCLandolt環を用い，検査理解不十分の場合は絵視標を用いた．屈折検査は手持ちオートレフ（WelchCAllynR社CShureSightCTMVisionScreener）および検影法を用いて行った．両眼視機能検査にはCLANGstereotestIを用い，眼位検査にはCHirsch-berg法と遠見および近見の定性的眼位検査を行った．B市は一次健診に視力検査未施行もしくは検査不十分児に対してのみ，担当保健師がC2.5Cmの距離での絵視標による視力検査を行っている．Landolt環は用いていなかった．また，精密検診受診の指導なども行っていなかった．本調査で用いたデータは各市役所より，特定の個人を識別することができないよう匿名化されたもの（特定の個人を識別することができないものであって，対応表が作成されていないもの）を提供してもらい，要精査者数，精密検査受診者数，精密検査結果の情報を得た．統計解析にはCSPSSCVer.22を用いた．PearsonC’sCChi-squaredtestとCFisher’sexacttest（すべてのセルがC10未満である場合）を用い，p＜0.05を統計学的に有意とした．本調査は熊本大学大学院生命科学研究部の倫理委員会の承認（2017年C10月C12日，倫理第C1461号）を得ている．CII結果要精査と判定された児の割合は，A市がC9.2％（88名），B市がC1.3％（39名）で，要精査と判定され精密検査として医療機関を受診した児のうち，要経過観察・治療とされた割合はCA市C68.0％（60名），B市C25.7％（10名）でCA市が有意に高かった（p＜0.05）．二次健診で要精査となったが医療機関では異常なしと判断された割合は，A市C16.0％（14名），B市C41.0％（16名）でCB市が有意に高かった．要精査とされながら精密検診を受診しなかった児は，A市C16.0％（14名），B市C33.3％（13名）でCB市が多かった（すべてCp＜0.05）（表1）．要精査と判断された検査項目は，A市では屈折異常がもっとも多くC75.0％（66名），続いて視力不良C10.2％（9名），斜視C11.4％（10名）の順だった．B市では屈折検査を行っていないため屈折異常はC0.0％（0名）と該当児がなく，視力不良のC74.4％（29名）がもっとも多く，続いて斜視がC23.1％（9名）だった（図1）．このうち斜視について内訳をみると，A市では間欠性外斜視疑いC8名，内斜視疑いC2名だった．一方CB市では内斜視疑いC6名，不明な眼位異常がC3名だった．精密検査の受診結果はCA市ではC10名中C8名が受診し，間欠性外斜視C5名，内斜視C1名，異常なしC2名という結果だった．B市ではC9名中C8名が受診し，全員が異常なしとされた．二次健診と精密検査の結果の一致率はCA市が有意に高かった（p＜0.05）（表2）．表1二次健診結果と精密検査結果A市（ORT有）B市（ORT無）p値健診結果Cn＝955Cn＝3,091異常なし867（C90.8％）C3,052（C98.7％）要精査88（9C.2％）39（1C.3％）＜C0.0001＊精密検査結果Cn＝88Cn＝39異常なし14（C16.0％）16（C41.0％）C0.0032＊要経過観察・治療60（C68.0％）10（C25.7％）＜C0.0001＊未受診14（C16.0％）13（C33.3％）C0.0348＊＊Pearson’sChi-squaredtest（＜0.05）．ORT：視能訓練士（orthoptist）3.4％（3）2.6％（1）0.0％（0）■屈折異常■視力不良■斜視■その他図1要精査と判断した検査項目の割合左：A市，右：B市の割合を示す．括弧内は実数．CIII考察三歳児眼科健診に従事しているCORTは全国的に数が少なく6），保健師が視力検査のみを行っている自治体が多い．全国の三歳児眼科健診の要精査者の割合はC7.0％となっている1）．ORTが三歳児眼科健診に従事しているCA市では要精査者の割合はC9.2％と，この報告より高かったが，ORTが従事していないCB市ではC1.3％ときわめて低かった．B市における三歳児眼科健診では異常がありながら見逃されている児が多い，つまり健診の感度が低いことが考えられる．B市には健診会場となっている保健センターがC3カ所あり，視力検査を行う保健師が当番制になっている会場と固定となっている会場が存在した．いずれにおいても不適切な方法での視力検査を行っている様子はなかった．しかし，検査実施者である保健師が三歳児眼科健診マニュアルに記載されている視力検査以外の検査を行えないため，総合的に要精査と判断できないことが多かったのではないかと思われる．また視力検査は自覚的検査であるため，被検者の検査への理解と協力が不可欠である．さまざまな小児に対応するための知識や経験が浅いことによる評価判断のむずかしさも課題として指摘されている7）．医療機関での日常業務のなかで小児の検査に慣れているCORTのほうが異常を引き出しやすかったのかもしれない．一方，二次健診で要精査とされ精密検査を受診した児のうちCA市では要経過観察・治療が68.0％で異常なしは16.0％しかいなかったのに対し，B市では要経過観察・治療はC25.7％と少なく異常なしがC41.0％と多かった．つまりCB市の二次健診は異常のない児を要精査とする傾向があり，健診の特異度も低いということがいえる．しかしこれに関しては後述するように，見逃しを少なくするという観点からは問題があるとはいえない．要精査と判断された検査項目は，A市では屈折検査がも表2斜視における二次健診結果と精密検査結果A市（ORT有）B市（ORT無）健診結果Cn＝10Cn＝9間欠性外斜視C8C0内斜視C2C6不明C0C3精密検査結果異常なしC2C8＊斜視C6C0間欠性外斜視C5C0内斜視C1C0未受診C2C1精密検査にて斜視（間欠性外斜視および内斜視）と診断された数（A市：6，B市：0）と異常なし数（A市：2，B市：8）を用いて検定を行った．＊Fisher’sexacttest（＜0.05）．っとも多かったのに対し，B市は屈折測定機器を所有していないため要精査数がC0名という結果だった．三歳児眼科健診の視力値の基準はC0.5であるが，0.5の視標が見えたからといって弱視ではないとは判断できない．A市で屈折異常と判断された児の大半は，視力検査は基準値を満たしていたものの屈折値が基準値を超えていた場合だった．視力検査による弱視の検出率はC1.5％程度とされており8），視力検査のみでは十分なスクリーニングが困難である．2017年C4月C7日付で，厚生労働省雇用均等・児童家庭局母子保健課から各都道府県保健所設置市母子保健主管部宛に「三歳児眼科健診における視力検査の実施について」の協力依頼に関する事務連絡が発出されたが，その内容は視力検査を適切に実施することという趣旨であった．視力検査しか行っていない自治体ではCLandolt環による視力検査を行えば少しは異常を発見しやすくなるかもしれない．しかし屈折検査を含むその他の検査を行わない限り異常検出率の向上は見込めず，現在の三歳児眼科健診の方法では限界があると筆者らは考える．斜視は特別な道具を用いずに検査を行うことができるが，訓練を受けていない保健師には検査は困難である．3歳児の斜視有病率は約C0.20.0.34％で高くはないとされる9）．しかしCA市で要精査とされた斜視疑いC10名のうちC6名が精密検査で斜視と診断されたのに対し，より人口が多いCB市の精密検査で斜視と診断された児がいなかったというのは不自然である．その反面CB市の二次健診で内斜視疑いとされた児がC6名いたが，精密検査を受診した児のなかに内斜視と診断された児はいなかった．未受診者がC1名いるものの，多くは偽内斜視を内斜視疑いとした可能性が高い．保健師による二次健診では外斜視を検出することが困難であると同時に，偽内斜視を内斜視と判断するケースが多いことが判明した．ORTがいなくても屈折異常や眼位異常を検出する方法として，近年発売になったCSpotCTMCVisonScreener（WelchAllynR社）を利用する方法がある．この装置は筆者らが使用しているCShureSightCTMCVisionScreenerの後継機種であり，より簡易的にかつ短時間で屈折異常や眼位ずれを検出することが可能である．ORTのいない自治体ではこの装置を活用することで健診の精度を上げることが可能となるかもしれない．しかしCSpotCTMCVisonScreenerは自治体にとっては決して安い器械とはいえない．どこの自治体も財政はひっ迫しており，費用対効果を理解してもらえないと導入はむずかしいだろう．二次健診で要精査とされた児のうち，精密検査の未受診者が全国ではC38.0％である1）のに対しCA市ではC16.0％と比較的良好な結果だった．その理由としてCA市では，要精査と判断された児の保護者に対して，ORTがなぜ要精査と判断したのかを測定値や結果に基づき説明を行い，斜視や弱視を未治療のまま放置した場合のリスクや，早期発見できた利点について伝えるようにしていることから，それが保護者の理解と健診結果に対する戸惑いの解消につながり，未受診率を減らしたのではないかと考えられた．しかし，A市はC16.0％の児が，B市はC33.3％の児が精密検査を受診していないことに対しては，両市とも今後受診をうながす案内文を配布するなどの対策をとる必要があると考える．本調査の限界点として，個人情報保護の観点から対象児の月齢，性別，他診断結果などといった個人を識別できる可能性のある情報を得ることができなかった．A市，B市ともに乳幼児健康診査の受診喚起はC3歳C0.2カ月であり，受診する児もおおむねそれに従っていた．小児の発育は月齢単位で大きく変化するためC3歳C0.2カ月の早い段階では検査を十分に理解できない場合も少なくない．かといって筆者らの以前の調査5）で月齢が増すごとにCLandolt環による視力検査の成功例が多くなったと報告したが，健診の時期を遅くすれば視覚障害や斜視の発見が遅れる場合もあるであろう．視力が出にくい場合は安易に検査時期を遅らせて再検査をするのではなく，積極的に要精査と判定することも重要である．CIV結論ORTが三歳児眼科健診に従事している場合は複数の検査結果から総合的に判断して異常を検出しているのに対し，ORTがいない場合は視力検査の結果のみで判断しており健診の感度と特異度に地域差が生じていた．ORTが三歳児眼科健診に従事できる地域は限られていると思われるため，今後何らかの方法で検査項目を追加できないか検討すべきと思われた．謝辞：最後に今回の調査に協力いただいたC2市の市役所関係者各位に謝意を表したい．文献1）日本眼科医会公衆衛生部（福田敏雅）：三歳児眼科健康診査調査報告（V）―平成C24年度―．日本の眼科C85：296-300,C20142）古賀聖典，南慶子，戸高奈津美ほか：山口県柳井市での3歳児集団検診における視能訓練士介入効果に関する検討．日農医誌59：518-523,C20103）社団法人日本視能訓練士協会健診業務委員会：三歳児眼科健診マニュアル（第一版）．4）永田規子：三歳児健康診査―主に視力スクリーニングについて―．日視会誌21：16-35,C19935）蕪龍大，小野晶嗣，竹下哲二：三歳児眼科健診における一次検診の重要性．日視会誌41：137-141,C20126）山田昌和：弱視スクリーニングのエビデンス．あたらしい眼科27：1635-1639,C20107）宇部雅子，渋谷政子，工藤利子ほか：3歳児健診で視力異常を指摘されなかった弱視症例．日視会誌C35：189-194,C20068）川瀬芳克：「三歳児健診を見直そう.」3歳児健康診査視覚検査における視力検査の基準，方法と効果について．日視会誌39：61-65,C20109）MatsuoT,MatsuoC,MatsuokaHetal：Detectionofstra-bismusandamblyopiain1.5-and3-year-oldchildrenbyapreschoolvision-screeningprograminJapan.ActaMed-icaOkayamaC61：9-16,C2007＊＊＊

《原著》あたらしい眼科34（12）：1784.1789，2017c糖尿病に関する視能訓練士の意識，知識調査齊藤瑞希＊1上野恵美＊1黒田有里＊1荒井佳子＊1吉崎美香＊1山下英俊＊3堀貞夫＊1井上賢治＊2＊1西葛西・井上眼科病院＊2井上眼科病院＊3山下内科/糖尿病クリニックCSurveysofOrthoptistsinanEyeHospitalRegardingAwarenessandKnowledgeofDiabetesMellitusMizukiSaitou1）,EmiUeno1）,YuriKuroda1）,KeikoArai1）,MikaYoshizaki1）,HidetoshiYamashita3）,SadaoHori1）andKenjiInoue2）1）NishikasaiInouyeEyeHospital,2）InouyeEyeHospital,3）YamashitaInternalDiabetesMedicalClinic目的：視能訓練士の糖尿病に関する意識をアンケートにより，知識を試験により調査した．対象および方法：対象は井上眼科グループ視能訓練士C49名で，経験年数C5年未満をC1群，5年以上をC2群とし，糖尿病に対する意識調査をアンケートにより，また知識調査を試験により実施した．結果：意識調査アンケートの結果を点数化したところ，1群はC7.9±1.3点（平均±標準偏差），2群はC8.5±1.3点で有意差はなかった（p＝0.15）．知識調査の正答率はC1群でC66.6％，2群でC67.0％と差はみられなかった．試験問題の分野別正答率はC1群，2群とも糖尿病の合併症の分野がもっとも高く，日常生活の分野がもっとも低い結果であった．2群では意識と知識に中等度の相関がみられた．結論：視能訓練士に対する糖尿病教育が必要な分野は日常生活であることが明らかとなった．CPurpose：Tosurveyorthoptistsinaneyehospitalregardingtheirpresentawarenessandknowledgeofdiabe-tesCmellitus.CSubjectsandMethods：ACtotalCofC49CorthoptistsCworkingCatCourCfacilityCwereCdividedCintoCtwogroups：Group1：27individualswithlessthan5years’experience,andGroup2：22with5years’ormoreexperi-ence.CTheCsubjectsCwereCaskedCtoCanswerCtheCquestionnaireConCawarenessCregardingCdiabetesCmellitus,CandCthenCundergoCaCbriefCexaminationConCknowledgeCofCdiabetes.CTheCresultsCofCeachCquestionnaireCwereCscoredCintoC3Cgrades.CTheCexaminationCconsistedCofC50Cquestions,CwithC2CpointsCgivenCforCeachCcorrectCanswer.CResults：TheawarenessscoresinGroup1were7.9±1.3（mean±SD）andthoseinGroup2were8.5±1.3.Therewasnostatisti-callysigni.cantdi.erencebetweenthegroups（p＝0.15）.Prevalenceofcorrectexaminationanswerswas66.6％CinGroup1and67.0％inGroup2；thedi.erencewasnotstatisticallysigni.cant.Inbothgroups,prevalenceofcor-rectanswerswashighestforquestionsondiabeticcomplicationsandlowestforquestionsondailylifecare.Moder-atecorrelationwasobservedbetweenawarenessandknowledgeinGroup2（Pearson,r＝0.51）.CConclusion：Thepresentstudysuggeststhatorthoptistsdeepentheirknowledgeregardingdailylifecareofdiabeticpatients.〔AtarashiiGanka（JournaloftheEye）34（12）：1784.1789,C2017〕Keywords：糖尿病，視能訓練士，知識調査，意識調査．diabetesmellitus,orthoptists,knowledgeinvestigation,awarenessinvestigation.Cはじめに眼科には全身疾患に起因し，眼症状が発症する疾患が多く存在する．それらの疾患の代表的なものの一つに糖尿病があげられる．厚生労働省の国民健康・栄養調査によると，日本における糖尿病患者はC950万人と急激に増加しており1），西葛西・井上眼科病院（以下，当院）にも糖尿病を有する患者が多数来院する．当院では診察の前に検査を行うことが多く，来院した患者の大半がはじめに視能訓練士と接する．糖尿病は病状により，眼症状の変化，体調の急変が起こる病気であるため，視能訓練士は患者の様子に気を配り，状態に合わせた正しい判断をする必要がある．また，糖尿病療養指導士の役割・機能〔別刷請求先〕齊藤瑞希：〒134-0088東京都江戸川区西葛西C3-12-14西葛西・井上眼科病院Reprintrequests：MizukiSaito,M.D.,Ph.D.,NishikasaiInouyeEyeHospital,3-12-14,Nishikasai,Edogawa,Tokyo134-0088,CJAPAN1784（146）によると，初診時にできる限り多くの患者情報を得ることが，治療方針の決定や療養指導計画に大きな影響力をもつとあることから2），来院後，患者にはじめに接する視能訓練士は糖尿病についての正しい知識が必要であると考えられる．これまでの看護師を対象にした富永らの研究では，質問表を用いて糖尿病看護に関する意識調査を行った結果，経験年数C10年以上とC10年未満では，いずれのカテゴリーにおいても平均点に有意差を認めなかったと報告されているが3），これまで視能訓練士を対象にした糖尿病に対する意識調査や知識調査を考察した報告はない．そこで当院の視能訓練士が糖尿病についてどの程度の意識を有しているかを知るためにアンケートを，また糖尿病の知識についての試験を実施し，当院視能訓練士の糖尿病についての意識・知識の実情を知り，糖尿病に対する意識の向上ならびに知識の習得と今後の教育に役立てることを目的とした．CI対象および方法1.対象対象は井上眼科グループの視能訓練士C49名（男性C8名，女性C41名）であった．49名を業務の大部分が自立してでき，教育にも携わっているかどうかを基準とし，経験年数C5年未満とC5年以上に分けた．経験年数C5年未満（平均経験年数C2.3±1.3年）のC27名をC1群，5年以上（平均経験年数C14.0C±6.2年）のC22名をC2群とした．C2.方法はじめに自らの糖尿病についての意識を調査するため，①意識調査アンケートを実施した（図1）．意識調査アンケートは計C5問で分野ごとに分類した．分野CA：病態生理，分野B：診断，分野CC：合併症，分野CD：治療法，分野CE：日常生活とし，よく知っている・知っている・あまり知らないの3段階で回答してもらった．結果では，よく知っているをC3点，知っているをC2点，あまり知らないをC1点に点数化し集計した．②糖尿病の知識について簡潔な試験（図2）を実施した．当院の看護師に協力を依頼し，日本糖尿病学会専門医監修のもとに作成したC1問C2点，計C25問，50点満点の試験問題を使用した．実際の試験用紙に分野と解答，および各問題に対するC1群とC2群の正答率を追記したものが図2である．試験問題はアンケートと同様の分野A.Eに分類した．③意識と知識の相関を知るため，Pearsonの積率相関係数を施行した．CII結果①意識調査アンケートによる合計点数はC1群でC7.9C±1.3点（平均C±標準偏差），2群でC8.5C±1.3点であった（t検定p＝0.15）（図3）．意識調査アンケートを分野別に比較したところ，各分野でC1群とC2群に有意差はみられなかった（図4）．②糖尿病の試験はC1群でC33.3C±4.8点（平均C±標準偏差），2群でC33.5C±4.6点で，正答率はC1群C66.6％でC2群C67.0％と経験年数による有意差はみられなかった（t検定p＝0.3）（図5）．分野別正答率は，分野CAはC1群C81.9％，2群C81.3％；分意識調査アンケート入職年名前①糖尿病の原因について（分野A：病態生理）よく知っている・知っている・あまり知らない②CHbA1c，血糖値それぞれいくつ位から糖尿病かについて（分野CB：診断）よく知っている・知っている・あまり知らない③糖尿病の合併症について（分野C：合併症）よく知っている・知っている・あまり知らない④糖尿病の治療について（分野D：治療法）よく知っている・知っている・あまり知らない⑤低血糖発作が起きた時の対応について（分野E：日常生活）よく知っている・知っている・あまり知らない図1意識調査アンケートの設問「よく知っている」をC3点，「知っている」をC2点，「あまり知らない」をC1点に点数化し集計した．（147）あたらしい眼科Vol.34，No.12，2017C1785視能訓練士の糖尿病に関する基礎知識の設問月日氏名経験年目正しいものには○，間違っているものには×を記入せよ．（1問C2点）（○）C1.糖尿病は，慢性の高血糖を主徴とする代表疾患である．（×）C2.血糖を下げるホルモンは，グルカゴンである．（×）C3.糖尿病の診断基準として，HbA1c6.5％以上空腹時血糖値140以上などがある．（×）C4.HbA1c（NGSP）は日本の基準値である．（○）C5.1型糖尿病は自己免疫により膵臓が破壊されインスリンが分泌されなくなる病気である．（×）C6.II型糖尿病には遺伝要素はない．（○）C7.糖尿病のC3大合併症は糖尿病網膜症，糖尿病性腎症，糖尿病性神経障害である．（○）C8.糖尿病の慢性合併症は，血管の動脈硬化による狭窄，閉塞によって引き起こされる．（×）C9.多発する軟性白斑の存在は，増殖糖尿病網膜症である．（×）10.網膜症CA2（P）と記載されているのは増殖前糖尿病網膜症である．（×）11.現在，失明の原因疾患の第C1位は糖尿病である．（○）12.血糖のコントロールを良くすると単純網膜症は改善する．（○）13.糖尿病による腎障害が進行すると尿から蛋白が出る．（○）14.糖尿病神経障害を発症すると，足の裏に違和感を感じる．（○）15.神経障害によるしびれは，手足の末端から出現する．（×）16.糖尿病は血糖値が下がり，検査値が正常範囲になれば完治したという．（×）17.血糖値が高い場合は，意識障害は起こらない．（○）18.血糖値が高いと，血圧，悪玉コレステロールなども上がりやすい．（×）19.手術などの大きなストレスがかかると，一般的に血糖値は低下する．（○）20.運動療法は，食後すぐに行うのが良い．（○）21.低血糖症状を疑った場合は，速やかに糖質を摂取する．（×）22.2型糖尿病の場合，インスリン治療は行わない．（×）23.進行性の網膜症がある場合は，急激に血糖を下げる必要がある．（×）24.糖尿病患者には，運転免許取得・継続に関する条件はない．（×）25.糖尿病患者は職業に制限や条件をかけられることはない．分野A：病態生理，分野B：診断，分野C：合併症，分野D：治療法，分野E：日常生活設問分野正答率（％）1群正答率（％）2群C1CAC80.0C75.0C2CAC95.0C80.0C3CBC25.0C35.0C4CBC80.0C65.0C5CAC80.0C95.0C6CAC65.0C75.0C7CCC95.0C95.0C8CCC75.0C75.0C9CBC45.0C30.0C10CBC40.0C35.0C11CAC90.0C75.0C12CCC70.0C75.0C13CCC75.0C75.0C14CCC70.0C70.0C15CCC95.0C100.0C16CAC100.0C90.0C17CCC65.0C65.0C18CAC85.0C85.0C19CAC65.0C75.0C20CDC5.0C0.0C21CDC80.0C100.0C22CDC80.0C80.0C23CDC80.0C95.0C24CEC20.0C5.0C25CEC10.0C25.0図2試験1問C2点，計C25問，50点満点にて採点し，さらにC25問を分野A，B，C，D，Eに分類した．全問題の正答率は1群66.6％，2群67.0％であった．分野Aは1群81.9％，2群81.3％；分野Bは1群48.8％，2群42.5％；分野Cは1群C77.8％，2群C78.6％；分野CDはC1群C61.1％，2群C69.3％；分野CEはC1群C14.8％，2群C13.6％であった．野Bは1群4C8.8％，2群4C2.5％；分野Cは1群7C7.8％，C2群がC1群に比べ点数が高く，有意差がみられた（Ct検定p＝群7C8.6％；分野Dは1群6C1.1％，2群6C9.3％；分野Eは10.04）．群C14.8％，C2群C13.6％であった（図6）．分野CAの正答率がC1その他の分野では有意差はみられなかった．群C2群ともに高く，分野CEの正答率はC5つの分野のなかで③意識と知識の相関：C1群では意識と知識に相関はみられもっとも低い結果となった．分野CDについての設問ではC2なかったが，C2群では意識，知識に中等度の相関がみられた平均点7.9±1.3点8.5±1.3点図3意識調査アンケート結果（点）1群C27名，2群C22名の意識調査アンケートの結果を点数化し，平均点を比較した．2群間に有意差はなかった．（t検定p＝0.15）．C平均点正答率33.3±4.8点66.6%33.5±4.6点67.0%18.24図5試験結果（点）1群C27名，2群C22名の試験結果の合計点の平均点を比較した．2群間に有意差はなかった（t検定p＝0.42）．（Pearsonの積率相関係数Cr＝0.48）（図7a,b）．CIII考察①意識調査：1群は意識調査アンケートによる自己評価にて糖尿病についてC1.5のすべての項目に対し，あまり知らないと評価する職員が多くみられた．これは経験の浅さによる自信不足が原因と考えられる．とくに，低血糖発作時の対応についてC1群は意識調査アンケートにてあまり知らないと答える職員が多い傾向にあった．1群には，今後，自信不足を補う教育が必要と考えられるが，とくに低血糖発作時の対応についての教育が必要であることが意識調査アンケートから読み取ることができた．②知識調査：1群とC2群に共通していた事項として，分野（149）分野A1.6点1.7点分野B分野E1.1点1.3点1.4点1.7点1.8点2.0点1.8点分野D分野C2.0点図4意識調査アンケート分野別比較（平均点）意識調査アンケートの結果を分野別に分け平均点をC1群とC2群で比較した．すべての分野においてC2群間に有意差はなかった（t検定各p＞0.05）．C81.9%分野A81.3%分野E分野B14.8%48.8%13.6%42.5%61.1%分野D分野C77.8%69.3%78.6%t検定(p<0.05)図6試験分野別正答率（％）試験の結果を分野別に分け平均点をC1群とC2群で比較した．分野CDのみC2群間に有意差がみられた（t検定p＝0.04）．Aの正答率がもっとも高く，分野CEの正答率がもっとも低かった．また，設問別では設問C20の正答率がもっとも低かった．分野CAは糖尿病の病態生理にかかわる内容である．分野CAの正答率が高かったことは，コメディカルも知っておきたいガイドラインにおおむね準じており4），好ましい結果となった．正答率がもっとも低かった分野CEは患者の日常生活にかかわる内容である．視能訓練士は検査を行うだけではなく，患者への情報提供，ロービジョンケアも行う．また，当院では患者と接する機会が多い視能訓練士が運転免許取得・継続にかかわる問い合わせを患者から受けることがある．そのため，病気に関する知識だけではなく，患者の日常生活にかかわる事項についての知識を有することも重要である5）．分野CEの設問C25は糖尿病と職業についての設問で，Cあたらしい眼科Vol.34，No.12，2017C17875050454540403535303025201525201510r2=0.019105Pearson’sr=0.145000123456789101112131415意識調査（点）図7a意識・知識の相関（1群）1群の意識と知識の相関をCPeasonの積率相関係数にて調べた結果を示す．1群では意識と知識に相関はみられなかった（r＝0.14）．C低血糖が起きたときに危険な職業などでは制限や条件がかけられることがあるということを知っているかを問う目的で作成したが，WHO（世界保健機構）が「糖尿病であることを理由に職業が制限されるべきではない」としているなか，必ず制限や条件をかけられるような印象の文章となっているため正答率に影響を及ぼした可能性があった．また，全C25の設問のなかでもっとも正答率が低かった設問C20に関しても，運動療法を行うのは食間や空腹時ではないことを知っているか問う目的で『糖尿病治療のてびき改訂第C56版』を参考にして作成したが5），具体的な時間はなく「食後」とのみ記されていたため，「運動療法は，食後すぐ行う方が良い」を正解としている．しかし「すぐ」は「直後」とも解釈可能であり，設問として適切な表現ではなかったことと，『糖尿病治療ガイドC2014-2015』では「食後C1時間頃が望ましい」と時間が記されており6），それを読んだことがある職員がいた場合は試験結果に影響を及ぼした可能性があった．1群とC2群に有意差がみられたのは，分野CDの正答率であった．分野CDは治療法にかかわる内容である．治療法には低血糖発作時の対応を問う問題もあり，2群はC1群よりも経験を有しているため，臨床の現場で実際に低血糖発作を起こした患者をC1群よりも多くの職員が経験したことがあるためと推測でき，①の意識調査とも関連していると考えられた．③相関の考察：2群は意識と知識に中等度の相関がみられ，自己の意識を正当に評価する職員が多くみられたが，1群に比べ経験があるにもかかわらず全試験問題の正答率はC2群と大差なかった．このことはC1群は経験の浅さから「あまり知らない」と自己評価した職員が多かったためと思われた．1群のなかでC1年目，2年目，3年目のアンケートと試験の平均点を比較したところ，1年目：アンケートC7.4点・試験0123456789101112131415意識調査（点）図7b意識・知識の相関（2群）2群の意識と知識の相関をCPeasonの積率相関係数にて調べた結果を示す．2群では意識と知識に中等度の相関がみられた（r＝0.48）．35.3点，2年目：アンケートC8.3点・試験C31.3点，3年目：アンケートC8.0点・試験C33点と，1年目は試験の平均点が一番高いにもかかわらずアンケート平均点が一番低かったことからも実情を反映できているのではないかと推測した．ただし，自己申告制であるため謙遜して答えた場合は意識・知識調査の相関に影響が出ることは否めず，アンケート方法には今後検討が必要である．今回の調査により，視能訓練士の知識が糖尿病患者の日常生活に関する分野で不足していることが明らかとなり，その分野に重点を置いて視能訓練士の教育を行う必要があることがわかった．また，意識と知識の相関を調べた結果，1群は2群と同程度の知識を有しているが知識を有しているという意識が低いことがわかり，意識を向上させることが重要であることがわかった．今後は視能訓練士に試験結果にて点数が低かった分野に重点を置き教育を行うことで知識が向上し，それに伴い糖尿病について知識を有しているという意識も向上することが期待される．今回の意識調査と知識調査の設問に関して不適切と思われる部分があったため詳細に再検討したが，結果が多少変動したものの，結論の変更に至らないことを確認した．今後調査を行う際には十分配慮して行う方針である．CIV結論糖尿病患者に安全な診療を行うためには，視能訓練士が糖尿病について正しい知識を習得する必要があり，今後は知識が保たれているかどうかと，知識に相関し，意識の向上が認められるかどうかを調査するため，試験と意識調査アンケートを期間をあけて繰り返し定期的に行い，視能訓練士の教育に資する必要があると考える．C文献1）中江公裕，増田寛治郎，妹尾正ほか：わが国における視覚障害の現状．厚生労働科学研究研究費補助金難治性疾患克服研究事業網脈絡膜・視神経萎縮障害に関する研究平成C17年度統括・分担研究報告書（主任研究者：石橋達朗），p263-267，20062）日本糖尿病療養指導士認定機構編：糖尿病療養指導士の役割・機能．日本糖尿病療養指導士受験ガイドブックC2000，p9-14，20003）富永玲子，松本千佳，松山典子ほか：質問表を用いた糖尿病看護に関する意識調査．糖尿病53：713-718,C20104）石井純：コメディカルも知っておきたいガイドラインC1，2．糖尿病ケア7：225-269,C20105）雨宮伸，石塚達夫，犬飼敏彦ほか：糖尿病と日常生活．糖尿病治療の手びき，改訂第C56版（日本糖尿病学会編・著），p195-200，南江堂，20146）日本糖尿病学会：運動療法．糖尿病治療ガイドC2014-2015．p44-45，文光堂，2014＊＊＊